5月21日のツイッターでも投稿したように、米ハーバード大学が、STAP細胞の作成方法の特許出願を、世界各地で行っている。これまで理研の公式発表では、「STAP細胞論文はほぼ事実ではなかった」「STAP細胞の実験結果はES細胞の混入したものによる」は、これで完全に否定された。

(「ワーッと来て、ザーッと去っていきました。一生忘れることはないでしょう。先生(瀬戸内寂聴 注 : 兵頭)からお手紙をいただいて、 1つわかったのは、先生の年齢まで生きられても、過去のつらい出来事を忘れることはないのだということです。私、忘れようとしていたのですよ。記憶をどこかに捨ててしまいたいと。でも、私この記憶とともに生きていくのですね」「朝起きると、よし昼まではどうにか頑張って生きよう。昼になると、どうにか夜までは頑張ろう。夜になると、ああ、また明日が来てしまう……明日の朝までは頑張ってみようか、でももう持たない……その繰り返しだったのです」(「小保方さん、あなたは必ず蘇ります」『婦人公論』2016年5月24日)
(「ワーッと来て、ザーッと去っていきました。一生忘れることはないでしょう。先生(瀬戸内寂聴 注 : 兵頭)からお手紙をいただいて、 1つわかったのは、先生の年齢まで生きられても、過去のつらい出来事を忘れることはないのだということです。私、忘れようとしていたのですよ。記憶をどこかに捨ててしまいたいと。でも、私この記憶とともに生きていくのですね」「朝起きると、よし昼まではどうにか頑張って生きよう。昼になると、どうにか夜までは頑張ろう。夜になると、ああ、また明日が来てしまう……明日の朝までは頑張ってみようか、でももう持たない……その繰り返しだったのです」(「小保方さん、あなたは必ず蘇ります」『婦人公論』2016年5月24日)

笹井芳樹へのメディアリンチ殺人・小保方晴子バッシングは世界の権力構造を知らない者たちによってなされた。宗主国との権力構造さえ掴んでいたら、STAP細胞問題は難しい問題ではなかった。安倍晋三がリニア新幹線の技術をすべてタダで米国に献上したように、STAP細胞も米国に献上されたのである。

小保方晴子は正しかったのである。日本民族の負の遺伝子、深く考えることが極端に苦手で、一度仕掛けられて走り出すと、途中で引き返すことができない熱狂的なバッシング。このバッシングには根拠がなかった。この事件は政権の売国奴ぶりと、日本の愚かさを世界にさらすものだ。

ハーバード大は日本の「STAP細胞は存在しない」という売国奴と、その筋から頼まれた頭の空っぽな連中による小保方晴子バッシングをよそに、粛々と特許の申請を進めていた。政府は知っていたのである。それをなぜ黙っていたかというと、米国への莫大な知財の提供のためだった、とわたしは見ている。

小保方晴子は、「人工的な外的刺激で体細胞が初期化する」再生医療の革命的な一歩を、日本で提示してくれていたのである。それを寄ってたかって潰した日本の愚かさは世界の笑いものだ。

ハーバード大の特許が認定されると、出願後20年間の工業的独占権が決定する。先にSTAP細胞を発見していた日本は、笹井芳樹を自殺に追い込み、小保方晴子から研究生活を奪い、しかも特許料を払い続けるという、世界の笑いものになった。

小保方晴子をバッシングとした者たちは、彼女に謝罪し、名誉回復に努めねばならない。しかし、それはできないだろう。総括(反省)しない民族のDNAが、ただ黙って、ずるずると時の過ぎるのを待つのである。だからこの国は何度も失敗を繰り返すのだ。

犬HKはこのことを報道しない。メディアの先頭を切ってSTAP細胞の真実と国益を葬り、米国に献上した胴元なので、あとはほおかぶりで、知らんぷりである。重要なことは知らせず、どうでもいいようなことを長々と報道して、愚民化に今日も忙しいのである。

こんな国であるから、オバマもすっかり日本を嘗めきっている。原爆投下の広島に来ても謝罪しないで帰る。広島見物の後は、空虚なアメリカンドリーム―米国は正しく、夢と民主主義の国家であり、核兵器の廃絶さえ希望する―を語って、日本に第二の原爆を投下して帰るのである。

そんなタイミングで米国籍の元海兵隊員が、またぞろ沖縄の女性を襲って殺した。報道によると、1972年の本土復帰から2014年までの米軍人・軍属とその家族による刑法犯罪は5862件にも上る。そのうち、殺人、強盗、放火、強姦の凶悪事件は571件である。実態はもっと多いだろう。泣き寝入りや示談があるからである。

米兵による日本人殺害事件は12件。性暴力も検挙されただけで129件に上る。米兵にとって沖縄は天国なのだ。

オバマにとってもそうで、広島も核兵器廃絶の宣伝の場になる。けっして謝罪などしない。

こんなとき、日本のメディアは何の役にもたたない。本質的にタヴィストック人間関係研究所(世界のあらゆる洗脳機関の母体)と電通の支配下にあって、「白人の重荷」(詳細は後述する)を喧伝するばかりである。

こんなときは外国のメディアの方が、まだ確かな情報を伝えてくれる。『Sputnik日本』(2016年5月19日)「原爆投下への謝罪を求める声、日本で相次ぐ」と題して、次のように報じている。

「19日、日本被団協(日本原水爆被害者団体協議会)は日本外国特派員協会で会見した。藤森俊希事務局次長は会見の中でオバマ米大統領の広島訪問に関し「(原爆投下に対して)多くの被爆者は謝罪しなくてもいいとは思っていない」と述べた。

もちろん、被爆者の意見は一枚岩ではない。小学生のときに広島で被爆した山田玲子さんはスプートニクの取材に対し「オバマ大統領が被爆地を訪問し、被爆者と直接話をし、核兵器を使わないと誓うことが謝罪の代わりになる」と話してくれた。しかしこれは、謝罪がどのような形になって現れるのか、言葉なのか、行動なのかという点が異なるだけで、何らかの形での謝罪を求めたいというのが、被爆者の共通する想いだ。

日本政府はオバマ大統領の広島訪問にあたって謝罪の有無は問わない姿勢を崩しておらず、岸田外務大臣も「全ての被爆者の思いは、二度と被爆の惨禍を繰り返してほしくないということだ。謝罪する、しないではない」と述べている。そのような中、藤森氏の発言は被爆者の本音を代弁したと言えるだろう。

日本政府の「謝罪を求めない姿勢」に疑問を呈したのは日本被団協だけではない。やはり19日に行われた記者会見で、広島出身の衆議院議員・亀井静香氏は語気を強めて次のように話した。亀井氏の姉は広島の爆心地近くの女学校におり、後年、白血病で亡くなった。

亀井氏「オバマ大統領が広島を訪問されるという予定がおありのようですが、私の姉が原爆で殺された、ということだけを申し上げるわけではありません。反省もされない、謝罪もされないのであれば、もう、おいでいただかないでほしい。それをされないで、おいでいただくとすれば、凶悪な、残虐な、そうした戦闘行為をした国の現在の代表が、我々の前に見世物として姿を現すのか。

私はオバマ大統領はある部分で評価をしております。評価しておりますが、もし謝罪をされない、そういうことであれば、おいでいただくのはおやめになったほうがいいと、このように思います。もし、見物においでになるんであれば、大統領をおやめになられた後、おいでください。私も歓迎いたします」

被団協の田中熙巳事務局長は「オバマ大統領の広島訪問については、歓迎と言える状況には、私は理解できていない。『謝罪しなくてもいい』というのは口が割れても言えません」としながらも、この訪問の実現によって「オバマ大統領個人の原爆に対する体験が質的に変わるだろう」と期待感を示している」(「原爆投下への謝罪を求める声、日本で相次ぐ」

実は、被爆者の多数決で、オバマに謝罪を求めるかどうかを決めるのではない。まして安倍晋三の考えで決めるのでもない。広島・長崎への原爆投下は、日本全体の問題であり、わたしたちの問題である。

亀井静香は、日本には数少ないまともな政治家である。「反省もされない、謝罪もされないのであれば、もう、おいでいただかないでほしい」というのは、日本人として正しい考え方である。

それにしても米国に対して謝罪しろとは、亀井静香を除いて国会議員の誰もいわない。もし他にもいたら、ツイッターのDMで連絡してほしい。もちろん御用メディアも謝罪などとはいわない。

核廃絶をオバマを広島で語ったところで、世界の核保有国が同調するということは百パーセントありえない。第一、米国のネオコンと軍産複合体が聞かないだろう。オバマの空虚なアメリカンドリームを聞かされて、おバカな日本メディアがはしゃいで終わる。それだけのことだ。

極東の黄色い奴隷に、なぜわれわれ白人が謝らねばならないのか。日本人には原爆投下の謝罪をする必要はない、というのが戦後70年も占領を継続した米国エスタブリッシュメントの結論だった。それで安倍晋三に謝罪は必要ない、といわせ、日本がそういっているのだからと、黒人の大統領に広島見物させて帰らせることにしたのである。

むしろ恐ろしいのは、米国のエスタブリッシュメントが世界に発信する内容だ。それは核兵器を使用しても米国は謝罪しない、日本も謝罪しなくていい、といったではないか、といった事実である。つまり核兵器使用のハードルは極端に低くなった。これからも未来の謝罪は考慮することなく、米国が必要と考えた段階で核兵器を使用するという先例が作られるのである。

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