タイトルの「獣(のような人間)に対処するときは、彼らを獣として扱わなければならない」は、広島・長崎に原爆投下を指示したトルーマン米大統領の日記の言葉である。

トルーマンは、原爆投下の指示書にサインしたとき、周囲の閣僚に向かって笑い、この言葉を放ったといわれている。トルーマンが知らなかったのは、そのときの自分こそが獣だったことだ。

戦後も、米国はモラルの荒廃の道を歩み続けた。戦後70年も敗戦国を占領し続ける。敗戦国の富を収奪し続け、米国の戦争に日本の若者をタダで使うというのは、獣の心から出るものである。

また、「テロとの闘い」という自己絶対化の名目で、世界の各地を侵略し続け、枯れ葉剤をまき散らし、劣化ウラン弾を使い、ドローンで殺戮し続けるのは、まさに獣の所業である。

米国の、日本を使った人体実験は、戦後も続いた。世界でもっとも米国の遺伝子組み換え食品を食べさせられているのも日本である。それから福島第1原発事件による被曝の人体実験がある。

今年も8月がきた。8月6日は広島に原爆が投下され、9日に長崎に原爆が投下された。15日は「終戦」などといってごまかしているが、天皇裕仁が「玉音放送」によって、日本政府がポツダム宣言の受諾を連合国側に通告したことを、公表した日である。(1945年(昭和20年)8月15日)。

日本政府が降伏文書に調印した日は、1945年9月2日である。外国ではこの9月2日を「対日戦争終結の日」としている。

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ツイッター上には、広島・長崎への原爆投下に対して、次のようなツイートが投稿された。

「ジョージ

私は広島、長崎に人体実験の為に原爆を落としたアメリカを人として許しません。戦後アメリカに媚を売りアメリカの国益の為に自国民を騙し苦しめ続ける自民党議員、政府を絶対に許しません。広島被爆者2世として。

Sarah Yamasaki 山崎淑子

#人体実験 【日本人を実験動物扱いする英米戦争屋】原爆投下時、広島の爆心地近くでは朝から建物疎開の作業中。勤労動員の中学生が犠牲となった。国際兵器ショー『新型爆弾お披露目実演』された広島長崎への原爆投下RT @chicago_b ▼原爆・人体実験を忘れるな!◆一般市民を大量虐殺し

【内部被曝を防ぐN95マスク必要!!】

【ポーランド】では、チェルノブイリ事故後すぐに、40歳以下の国民に、ヨウ素剤を飲ませた。ミルクも政府が、安全な外国製を輸入した。【日本政府は、国民を見捨てたどころか、癌センターを建てて 汚染も知らせず人体実験!】

長崎・広島・福島の放射能被爆における人体実験の結果。原爆・原発の恐ろしさ。(NAVERまとめ)

諸岡浩太郎

原爆の威力を測定するため、広島では目立った空襲は無かった。投下時刻は8時15分。日本人の行動様式を分析し、通勤・通学で多くの人が外にいる時間が選ばれた。投下目標はT字型の相生橋。繁華街のど真ん中。無警告で一般市民に投下した。アメリカは日本人を使って空前の規模での人体実験を行った

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前号のメルマガで、バートン・J・バーンスタイン(スタンフォード大学歴史学教授。冷戦史、特にトルーマン政権の外交政策を専門とする歴史家)の「原爆投下は何を問いかける?」を採り上げた。

この論文で、バートン・J・バーンスタインは、従来いわれてきた、原爆投下に関する次のふたつの説を否定している。

1 原爆が戦争終結の時期を早めたという説(「たとえ原子爆弾を投下していなくても、ソビエトの参戦によって、11月前には日本は降伏していたかもしれない」)

2 50万の米国人(将兵)の命を救うために、原爆を使用すべきだと米国の指導者が考えたという説(「1945年の春から夏の段階において、そのように考えていた者はひとりとしていなかった」)

それでは米国はなぜ広島・長崎に原爆を投下したのか。その理由としてバートン・J・バーンスタインは3点を挙げている。

1 広島や長崎への原爆投下を可能にしたのは、20億ドルもの資金を投入したプロジェクト(マンハッタン計画)のもつ政治的・機構的勢いである。

「議会の承認も得ずに、そうでなければ、他の軍事プロジェクトにまわしてより有効に利用できていた可能性のある希少な資源を一か所に集め、しかも、ほぼ20億ドルものお金をつぎ込んだ計画を政治的に正当化するには、それを実際に使用する以外に手はなかったはずである。

米国は科学者をそもそも信用しないお国柄であり、それが、原子爆弾の使用という形で劇的に誇示されなかったとすれば、マンハッタン計画は膨大な無駄とみなされていたであろう」

2 第二次大戦の熾烈な戦闘を通じて、市民を戦闘行為に巻き込まないという旧来の道徳観が崩れてしまっていた。

3 トルーマン政権は、日本への原爆投下によって、ソビエトを牽制し、威圧できると考えていた。

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もう少しバートン・J・バーンスタインに語らせて、かれの論を対象化することにしよう。前掲論文のなかで、かれは書いている。

「一発めの原爆投下の必要性をどのように考えるかはともかく、8月9日に長崎に落とされた二発めの原爆は、ほぼ間違いなく不必要なものだった。長崎へ原爆が投下されたのは、そもそも空軍に対して「準備が整い次第」投下せよという命令が下されていたからであり、また、広島への原爆投下後も、ワシントンでは誰一人として、日本が近く降伏すると考えていなかったからである。

当時の日本政府内の状況に関する現在入手可能な証拠、とくに天皇が長崎に原爆が投下される直前に和平を求める決意を固めていたことから判断しても、長崎への原爆投下は間違いなく回避できたはずである。これは、少なくとも3万5000人、あるいは、悪くすればその二倍の数の日本人と、数千人の朝鮮人が、長崎において無為に殺されてしまったことを意味する。

トルーマン政権の指導者たちが原爆の使用を回避しようと試みたことはなかった。彼らは、原爆を軍事的に使用すれば、ソビエトを牽制するという「大きなボーナス(おまけ)」を確保できると考えていた。バーンズは、(日本への原爆投下によって)、ソビエトを威圧し、とくに東ヨーロッパ問題をめぐる彼らの行動を「より御しやすく」できると語っている。ソビエトを牽制することが原爆を使用した主要な動機だったわけではないが、投下の決定を固定化させた強い要因の一つであることは確かである。

もし、トルーマンと彼の側近たちが、シカゴの一部の科学者たちのように、日本に対する原爆の使用によって、ソビエトが御しやすくなるどころか、むしろさらに頑なになることを予見できていれば、彼らも、日本に対する原爆使用という方策に疑問をもったかもしれない。しかし、米国の指導者たちは、原爆の使用は一方で、ソビエトの東ヨーロッパでの政策を緩和させることができると考えたため、彼らが原爆の使用という当初の意図に疑問をもつことはなかったのである。

また、もし疑問をもったとしても、決定は現実にとられたものとおなじものになっていたかもしれない。つまるところ、原爆の使用は、ルーズベルトが設定し、トルーマンが躊躇することなく踏襲した前提が現実に実施されたことを意味する。広島への原爆投下は、トルーマンにとって、頭を悩ませる必要のない決定だったのである」(『Foreign Affairs Report』1995 NO.2)

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