イスラエルを訪問した安倍晋三に振る舞われたデザートが物議をかもしている。

それは畳を模したテーブルに乗せられた、靴のデザートだった。

こんな無礼なデザートを出された首脳は安倍だけだろう。また、文句ひとついわずにニコニコしながら食べたのも安倍にしかできない芸当だ。

おそらくネタニヤフも料理人も、好奇心いっぱいで安倍の怒りの言葉を予想していたにちがいない。ところが、安倍は何もいわずに楽しく食したという。それでネタニヤフも料理人も、やはり噂通りにこの男はバカだと思って、あとで大笑いしたにちがいない。

靴のデザートもあって、今日のメルマガはユダヤ問題を考えてみる。

『マスコミに載らない海外記事』(2018年5月6日)にPaul Craig Roberts の「道徳と真実と事実が去ってしまった死につつある欧米」が載っていた。

このタイトルはそのまま「道徳と真実と事実が去ってしまった死につつある日本」としても間違いはない。米国を盟主とする世界は、退廃と滅亡を早めている。

誰もそれを研究することが許されていないので、我々はホロコーストについてはほとんど知らない。ヨーロッパでは、それを研究し、シオニストの言説に対して、ごくわずかでも変更をする人は誰であれ、ホロコースト否定論者として、逮捕され、投獄される。

多くのユダヤ人が殺害されたことに疑う余地はないが、使われた様々な手段や、どのプロセスがどの程度計画されたものだったのか、無計画だったのかに関して、様々な見解がある。差異が解決され、整理される前に、この主題は立ち入り禁止にされてしまったのだ。

例えば、ドイツで学者が、国家社会主義ドイツが、300万人のユダヤ人を抹殺したことを証明するこれまで知られていなかった文書を発見したとしよう。600万人というシオニストの公式宣言と矛盾するので、文書を報告したかどで、その学者は逮捕され投獄されるというのが、このホロコーストの証拠発見の報酬だ。文書は偽装だとレッテルを貼られて、廃棄されるだろう。学者の将来は破壊されるだろう。

ホロコーストは研究したり調査したりできる主題ではない。検証したり、変更したり、また決して疑問を抱いたりしてはならない、シオニストによって伝えられる出来事なのだ。我々は、それをそのまま信用しなければならないのだ。もしある学者が信用しなければ彼はホロコースト否定論者であり、ヨーロッパ人だったり、ヨーロッパで逮捕されたりすれば、彼は投獄される。

これは、シオニストの説明を裏付けるはずの出来事の研究は、抑圧されるのではなく、歓迎されるはずなので、多くの人々にとってホロコーストに対する疑問を起こさせる」(「道徳と真実と事実が去ってしまった死につつある欧米」

欧州では、ホロコーストを研究し、シオニストの定説に、「ごくわずかでも変更をする人は誰であれ、ホロコースト否定論者として、逮捕され、投獄される」。もし、「ドイツで学者が、国家社会主義ドイツが、300万人のユダヤ人を抹殺したことを証明するこれまで知られていなかった文書を発見したとしよう。600万人というシオニストの公式宣言と矛盾するので、文書を報告したかどで、その学者は逮捕され投獄される」
さすがにそのようなことは日本ではないが、政権がユダヤ化しており、政権に不都合なコメンテーターは、ごっそり降ろされてしまっている。

引用はしなかったが、「イスラエル・ロビーが反対すれば、アメリカの大学教授には、言論の自由の権利も、定年までの在職権保護もないのだ」と書いており、米国内におけるイスラエルの権力の強さがよくわかる。

ホロコーストは、シオニスト以外の人間が恣意的に触れるべきテーマではないのである。イスラエル国家によって公認された出来事である。だからわたしたちの研究と調査の結果としては、定説とは違っていたということはあってはならないし、許されないことなのだ。

『アンネの日記』、『夜と霧』、『エヴァの時代―アウシュヴィッツを生きた少女』。この3冊で、日本人のだいたいのユダヤ人観は決まっている。それはおおむねシオニストによって許容されるユダヤ人観だ。

それから第二次世界大戦中に、世界の多くの外交官たちが迫害されるユダヤ人を救済したことを、わたしたちは知っていく。そこまではまだ許される。しかし、ナチスに協力したユダヤ人の存在、現在のイスラエルがパレスチナでホロコーストをやっているといった批判は、けっして許されない。

ロシアやイランや北朝鮮は、いくら批判しても経済制裁を加えてもかまわない。しかし、イスラエルへの批判は許されないのだ。

「サウスカロライナ州は最近、いかにとんでもないことであれ、いかなることでも、イスラエルを批判することを非合法とする法律を成立させた」。米国の真の主人はイスラエルであるといった指摘は多い。

だから、その文脈でトランプを見ると、納得できることが多い。

トランプが、イスラエルの独立宣言70周年にあたる5月14日に、エルサレムをイスラエルの首都として認定し、米大使館を移転すると述べた。これもその例である。

これは、米ディープ・ステートへのすり寄りである。なぜなら、米ディープ・ステートの中心はユダヤ人であるからだ。また、ネオコンの中心もユダヤ人である。

こうしてユダヤ問題を通してトランプを見ると、トランプの権力闘争の深刻さ、複雑さが余計伝わってくる。一方でディープ・ステートと米軍産学複合体と闘いながら、そのふたつの権力の中核をなしているユダヤ人に対しては、手を組もうとしている。

イラン問題では、完全にトランプはイスラエルに牛耳られている。

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