坂の上から女子大生が3人横に並び、歩道いっぱいに並んで降りてくる。 3人とも携帯に見入っていて話はしない。なんとなく正面から坂を上ってくるわたしを視界に入れているのだろうが、異様な感じがする。ぶつかりそうになった段階で、やっと道を空けてくれた。

「歩きスマホ」の事故が増加している。死亡例まで出ているようだ。東京都内だけでも、スマホを使いながら歩いたり自転車に乗ったりして事故に遭った人は、昨年1年間で36人に上ったという。これは2010年(23人)の約1.5倍になる。

車を運転しながら、携帯を耳にあてているドライバーを見かけることも少なくない。

わたしたちは、今や世界の貧困地域の約90%を、モバイルネットワークがカバーしている電脳世界に住んでいる。このネガティブな側面を嘆いても始まらない。

ある日、突然、わたしたちは、監視されている自分に気付く。バックドア、IPアドレス、遠隔操作、ソーシャルメディア、iesys.exe(アイセスエクゼ)、Tor、これらはすべて監視と支配のツールである。

スマホは、本人の居場所が知られるばかりか、メールや会話の内容も、米国の国家安全保障局(NSA)に盗聴されている。

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もし「グーグル・グラス」がスマホ並みに利用されると、わたしたちは、今、自分が何を見ているかまでNSAに把握されることになる。こうなると、わたしたちはNSAと一体化していることになる。

わたしが監視されているというより、わたしを借りてNSAが世界を監視しているのだ。

そのうち、より完璧にわたしたちの言動がNSAに遠隔操作される時代がくるのかもしれない。

小沢一郎が携帯をもっていないという話を読んだことがある。西ドイツのメルケル首相の携帯電話が、NSAによって盗聴されていたのだから、小沢一郎くらいの存在になると、むしろもたない選択が正しいのである。かれは、今後も、一切、ITの世界から切れていた方がいいのかもしれない。

現在、他人のスマートフォンにウイルスを送り込んで、文書や音声データを盗み出すばかりか、遠隔操作もできるソフトが、無料でダウンロードできるようになっている。

メールにこのウイルスを添付して送りつけ、相手がクリックして開いたら感染するという仕掛けだ。

これに感染すると、単なる盗聴ではすまなくなる。自由にスマートフォンを操られ、踏み台にして犯罪に使うことが可能になる。「パソコン遠隔操作事件」の片山祐輔と同じ目に遭わされる可能性が出てくる。

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トレンド社は「安易にウイルスを作成すると罪に問われる可能性があり、見つけても絶対にダウンロードしないでほしい」と注意を呼びかけている。

最近、PCを動かしていると、よく、「あなたのパソコンの性能が低下しています」とか、「動作が遅くなったのはウイルスに感染したせいです」という警告メッセージ(物語)に出会う。

わたしは、クリックしたことはないが、わたしが警戒するのは、クリックした途端、遠隔操作ウイルスでも送り込まれたら、大変なことになるからだ。

このコマーシャルに、国民生活センターが注意を喚起している。国民生活センターへの苦情相談は、警告を信じてクリックしてしまい、セキュリティーや性能アップのソフトを購入させられた人からのものだ。解約したいという相談である。

購入者の平均契約購入金額は約6000円ということだ。かりに1000人が契約しても、600万になる。これを外国にまで販路を広げたら、それなりの金額になるのだろう。ITに関しては、4月28日に米国家安全保障省が、ハッカー攻撃にさらされる危険があるとして、米マイクロソフト社の閲覧ソフトのインターネット・エクスプローラー(バージョンが「6」から「11」まで)を使うな、と警告したのに驚かされた。

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インターネット・エクスプローラーの脆弱性を突かれて、ハッカーの攻撃に遭った場合、HD上の、重要データの持ち出し被害に遭う可能性がある。

また、PC使用中に操作を不可能にして、復元のための金銭を要求する「身の代金型ウイルス」がすでに登場している。

さらにネットバンキングを利用している向きには、現金引き出しの被害に遭う可能性もある。

セキュリティー面を考えると、ブラウザには、グーグルクロム、ファイアーフォックス、サファリ、オペラ、ルナスケープと幾つもあるので、この機会に、変更して防衛しておくべきだ。(現在、IEの修正版を配布し始めている)

ところで、米マイクロソフトが、4月9日で、「ウィンドウズXP」のサポートを終了する。

今後はセキュリティ上の弱点が見つかっても修正されない。しかし、はい、そうですか、わかりました、ではすまされない。XP搭載の現役パソコンは、日本国内だけで数百万台もあるからだ。

もし、無警戒にネットにつないで使用し続ければウイルスに感染し、パソコン内のデータを書き換えられたり、持ち出されたりする。

学校や中小企業では、まだXPを使っているところがある。これを買い換えると莫大な費用がかかる。

このあたり、よくできていて、OSとアプリケーションのバージョンアップに伴って、機器もソフトも永遠に買い換え続けねばならない。

その絶対的な必要性を迫っているのが、ある意味でIT企業の敵であるハッカーやウィルスというのだから、皮肉なものだ。これでIT企業は永遠に儲け続けるわけだ。

こう考えてくると、PCのセキュリティ上の危機は、

(1)ハッカー(ウイルス)

(2)IT企業(ソーシャルメディア)

(3)国家(NSA)

によってもたらされることがわかる。

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ジョージタウン大学准教授(専門は国際政治経済)のアブラハム・ニューマンは、「シリコンバレーとプライバシーとNSA」のなかで「グーグルにとって都合が良いことは、NSAにとっても都合が良く、NSAが穏やかなプライバシー保護規制を利用して、好きなようにデータを蓄積していたことがいまや白日の下にさらされている」という危機感のもとに、プライバシー保護の枠組みを訴えて、次の4つの提案をしている。

「第1に、ユーザーが(自分のプライバシーを守りつつ)複雑で専門的な情報技術の世界をうまく利用するのを助けてくれるナビゲーターが必要だ。ヨーロッパのデータ・プライバシー保護局のような組織を立ち上げれば、良いスタートを切れる。

(中略)

第2に、米議会はデータ保護法を成立させなければならない。すでにカリフォルニア州は、企業がデータを紛失したり、盗まれたりした場合に、その事実を消費者に伝えることを義務づけるルールを導入している。

(中略)

こうしたデータ侵害規則は、ユーザーを動かすことで、企業にプライバシーとセキュリティをもっと真剣に考えるように圧力をかけることになるだろう。

第3に、かつてエネルギー企業が自然への姿勢を見直す必要に迫られたように、いまやIT企業もユーザー情報の扱いを見直す必要がある。

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