都知事に小池百合子がなり、防衛大臣に稲田朋美がなった。ふたりとも将来の総理候補といわれている。

koike yuriko

inada tomomi

これから米大統領にヒラリーがなると、日本の米国大使がケネディ、将来の首相が防衛大臣の稲田朋美、都知事の小池百合子となる。五輪相に丸川珠代と、基軸がすべて女性になって、日本破壊には女性を使うというフリーメイソンの戦略がシフトされる。おまけに民進党まで蓮舫(れんほう)が代表になれば、野党第一党まで、野党共闘の裏切り、憲法改悪、戦争推進に巻き込んで、日本破壊は進展することになる。

日本破壊には女性を使うというのは、安倍晋三が総理になる前からいわれていたフリーメイソンの、日本破壊の戦略である。

日本権力構造の最上位に国際銀行家(フリーメイソン・イルミナティ)がいるのだが、かれらにしたら、男性よりも女性の方が日本破壊に使いやすいということなのだろう。あるいは、日本の男よりも、女の方が優れていると見たのかもしれない。

都知事選でも露出した日本人の政治民度の低さゆえ、いよいよわが国はハルマゲドンの先兵とされて突き進むことになるのかもしれない。

ジョン・コールマンは『300人委員会』のなかで次のように書いている。

「重大な金融危機が日本で進行しつつある。日本が長年にわたって300人委員会からの攻撃を受け続けているのには、いくつかの理由がある。第一は日本民族の天性の「安定性」だ。これは日本人が依然として従来の「共同体」を温存してきた、その国民性によるものである。しかし、これは300人委員会側からみれば不愉快きわまりない積年の「刺」であった。

したがって、なんとしてでもこれを破壊するために、あらゆる手段が講じられるだろう。それには特に、「女性の権利」運動が「起爆剤」となるはずだ。

日本不安定化計画の第二の「起爆剤」は、もちろん日本の通貨とその健全な経済計画に関するものであり、300人委員会によってそのどちらも衰弱させられつつある。

300人委員会の計画によって、ジョージ・ソロスが、1991年にイギリス・ポンドを暴落させたのとまったく同じ手法で日本の「円」に襲いかかろうとしている。あのときソロスは、主人であるロスチャイルド家のために70億ドルもの利益を生み出した。

日本政府がウォール街の証券ブローカーどもに門戸を開放したとき、その結果としてどれほどの潜在的害悪をもたらすかを理解していたとはとても思えない。

(中略)

日本における社会秩序の崩壊がやってくるのは、300人委員会が焦点を絞った「女性の権利」と「経済」を通じてだ

安倍晋三が「すべての女性が輝く社会」といっているのも、単なる人気取りの政策ではない。歴代の総理のなかで、安倍晋三ほどフリーメイソンの影響を受けている総理はいない。政策ばかりではない。手法がフリーメイソンそのものになっている。

フリーメイソン・イルミナティの戦略のひとつに、破壊的カルトの増産と育成がある。そのターゲットになったのが、日本では公明党・創価学会であろう。現在の公明党・創価学会には、もはやどこにも平和と福祉を守る組織の面影はない。安倍晋三によって完全に破壊カルトに変質させられてしまった。

また、フリーメイソン・イルミナティの戦略に、法や憲法は変えずに、解釈を変えて国を破壊に導くというのがある。これも解釈改憲で安倍晋三はやってきた。

それから女性に破壊をやらせる戦略である。

安倍晋三はそんなに賢い政治家ではない。それは買いかぶりだという声が返ってきそうだ。もちろんそうである。安倍晋三は米国ネオコン、ジャパンハンドラーの指示通りに政治をやっている、とわたしはいっているのである。その指示をうけて政治をやれば、自然にフリーメイソンの政治になる。

安倍晋三の政策が、日本民族敵視、売国の連続であるのは、指南役がイルミナティストであれば、すべて納得がいく。
 
イルミナティの最強力組織300人委員会が日本秩序破壊の主役として絞っているのは、女性(「すべての女性が輝く社会」)を使った政治と、年金の株への投資である。それらのすべての意味を、安倍晋三は、いわれるままに、何もわからずにやっている可能性が高い。

これからは、いや、これからも状況の深部にイルミナティのNWO(New World Order)への動きを見る複眼が必要になる。これがなくても、もちろん状況論は書けるが、それは真実の状況ではない。商売のための状況論だ。安倍政権を操っているジャパンハンドラー、日米合同委員会、その奥の国際銀行家を洞察する目が必要なのだ。

しかも状況は、津久井やまゆり園の障害者大量殺害事件に見られるように、フリーメイソンが大衆化してきた。まだ、そのことを正面から論じる人は少ないが、日本も、やっと世界的な水準に辿り着き始めたのである。これから徐々に増えていくだろう。

稲田朋美は極右の政治家である。これまでの彼女の発言を挙げていくと、その思想はよくわかる。

(「靖国神社というのは不戦の誓いをするところではなくて、『祖国に何かあれば後に続きます』と誓うところでないといけないんです」)
(「靖国神社というのは不戦の誓いをするところではなくて、『祖国に何かあれば後に続きます』と誓うところでないといけないんです」)

「憲法9条2項をこのまま変えないでいることの方が、立憲主義を空洞化させる」
国民の生活が大事なんて政治はですね、私は間違ってると思います
国に命をかけるものだけに選挙権を

「血を流さなければ国を護ることなんてできないんです」
教育体験のような形で、若者全員に一度は自衛隊に触れてもらう
「世界中で日本だけが道義大国を目指す資格があるんです」

ずいぶん古くさい思想で、辟易するが、彼女が師と仰ぐのは、生長の家の谷口雅春である。かれは戦争を「最高の宗教的行事」とする思想の持ち主だった。

「戦争においては否応はない、言葉通り肉体の生命が放棄せられる。そして軍隊の命令者は天皇であって、肉体の放棄と共に天皇の大御命令に帰一するのである。肉体の無と、大生命への帰一とが、同時に完全融合して行われるところの最高の宗教的行事が戦争なのである。戦争が地上に時として出て来るのは地上に生れた霊魂進化の一過程として、それが戦地に赴くべき勇士たちにとっては耐え得られるところの最高の宗教的行事であるからだと観じられる」

稲田朋美は、この谷口雅春を「ずっと自分の生き方の根本」においてきたという。その彼女が防衛大臣である。これから戦地に送り出される自衛隊員は、「肉体の無と、大生命への帰一とが、同時に完全融合して行われるところの最高の宗教的行事」として、少なくとも防衛大臣には戦場に見送られることになる。

フリーメイソンの日本での大衆化。津久井やまゆり園で障害者大量殺害事件を起こした植松聖は、生活的には困っていたようだ。事件前には、生活保護を申請し、かつ受給していた。

3月24日には、緑福祉事務所を訪れ、生活保護を申請
同日から同月31日までの分として約1万8000円を受け取っていた。貧しいという意味では社会的弱者である。津久井やまゆり園の障害者大量殺害事件は、社会的弱者が、同じ社会的弱者の命を奪ったという側面をもっている。

津久井やまゆり園の障害者大量殺害事件には、さまざまな不可解な点が浮上してきている。それを『新ベンチャー革命』が指摘している。その要点をまとめて紹介すると、以下のようなものだ。( )内は兵頭のコメントである。

1 1時間未満で、ひとりの人間がこれだけの人を殺傷できるのか。

(植松聖は、19人を殺害し、26人に重軽傷を負わせている。広大な施設を移動する時間もかかっている。45人を襲撃するのだから、殺す毎に心の動揺もあった筈だ。返り血を浴びて、包丁も握れなくなった筈である。ほんとうにひとりだったのか。これが最大の闇である)
 

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