STAP細胞を巡る笹井芳樹・小保方晴子バッシングは、悪夢のような事件であった。部外者のわたしがいうのだから、笹井芳樹・小保方晴子両人にとっては、それこそ死ぬか生き残れるか、といった深刻な問題だっただろう。

これは、笹井芳樹の自殺と小保方晴子の研究生活の放逐で、過渡的には幕を引いた。この事件は、いかなる意味においても戦後日本の恥部である。かれらの実験成果が真実であることは、外国の研究者によって明らかにされていくことになるであろう。

5月17日、わたしはSTAP細胞について、こんなツイートをした。ツイッターには140字の制限があり、ここでは割愛した部分を加えて、敷衍してご紹介する。

「「日本という軽薄」がある。そのひとつに、強い者について弱い者を叩くというのがある。これは日本人が改めねばならぬ大きな民族的欠点である。ネットまで荷担した小保方晴子バッシングは、その最たるものだった。彼女の功績は、米国を恐れぬ外国で正当に評価されると思っていたが、そのひとつがまた出てきた。(リンクはあとで紹介する)

真実を突き止めた若い研究者を、米国の医・薬・保険業界利権の片棒をかついで政治的に叩きまくり、笹井芳樹・小保方晴子を葬った日本の闇。この闇は、この世界の真の権力者が、政府ではなく、国際銀行家であることを知らぬ者たちによって実行されたものである。

いずれ笹井芳樹・小保方晴子の名誉は、この闇を恐れぬ外国で回復されると思っていたが、STAP現象確認に独有力大学が成功した。

笹井芳樹を自殺に追い込み、小保方晴子から研究生活をとり上げた連中は、今ではまるで安倍晋三のように、言論封殺に動いている。STAP細胞の話題そのものを恐れているのだ。STAP細胞を闇に葬った者たちには、その筋から頼まれてバッシングをやった者もいる。このことは知っておいた方がいい。金が渡っている者もいれば、ただ頼まれて調子に乗った者もいる。

その者たちの、正体の見破り方は、言説が常に権力の側に立っていること。あるいは結果的に安倍政権に利すること。TPPに触れないこと。原発に触れないこと。電通を批判しないこと、などだ。しかし、その知の商人が商売できるのは日本だけだ。外国でふたりの名誉は回復され始めた」

『Business Journal』(2016年5月14日)に「STAP現象確認に独有力大学が成功 責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる」という記事が載っている。

今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。

(中略)

海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。

(中略)

わかりやすく解説すると、以下のようになる。

<小保方氏が発見したSTAP現象を、がん細胞の一種であるJurkatT細胞を用いて再現実験を試みた。同細胞に対しては、小保方氏がネイチャーで発表した細胞に酸性ストレスをかける方法ではうまくいかなかったため、独自に修正した酸性ストレスをかける方法を試してみたところ、細胞が多能性(体のどんな細胞になれる能力)を示す反応を確認した。それと同時に細胞が死んでしまう現象も確認されたので、何が細胞の運命を分けているのかを探っていきたい>

がん細胞の分野で研究の価値大

今回の論文で多能性を確認したAP染色陽性細胞は、小保方氏らのSTAP論文でも発現が確認されている多能性マーカーのひとつである。細胞が酸性ストレスによって多能性を示すという反応は、まさに小保方氏が発見したSTAP現象そのものだ。

世界的に活躍する国際ジャーナリストで、自身もニューヨーク医科大学で基礎医学を学び医療問題に関するリポートも多い大野和基氏は、同論文を次のように評価している。

「STAP現象の論文は撤回されたが、少なくともがん細胞の分野ではまだまだ研究の価値がある、ということだ。細胞の多能性に対する酸性 pH の効果は、がん生物学(がん幹細胞も含む)の分野では、注目されるトピックであり、STAP細胞が、がん細胞ではできた可能性があることを、このハイデルベルク大学の論文は示している。

また、この研究者らの実験では、小保方氏が確認した多能性を示すOCT4の発現を変えることができなかったようだが、異なる結果として、De Los Angelesほかが、STAPプロトコルのような、強いストレスでOCT4の発現が増加した例を紹介している。

ともあれ、『ネイチャー』のSTAP論文撤回後、海外の大学、しかもハイデルベルク大学においてSTAP現象を確認する実験が行われたことは注目すべきことである

がん細胞の一種であるJurkatT細胞に対して、小保方氏が行った方法ではうまくいかなかった理由について、ある生物学の専門家は次のように分かりやすく説明してくれた。

細胞の種類によってストレス反応に違いがあることも一因と考えられます。小保方氏はがん細胞以外の細胞を使っていたため、ストレスをかけるpHの違いが出ても不思議ではありません。

また、培養系の実験では、緩衝材の違いはもちろん、試薬のロット(製造日)差によっても結果が違ってくるというのは周知の事実ですし、シャーレのメーカーによっても結果に違いが出ることがあるほどです。それほど微妙な調整が必要な世界であり、プロトコル(手順)通りにやっても同じ結果が得られないことは普通です。

ハイデルベルク大学の研究グループは試行錯誤の結果、独自にSTAP現象を確認する方法を見いだされたのではないでしょうか」

日本国内では、マスコミによる異常な偏向報道によって、完全に葬り去られたように印象づけられたSTAP現象だが、そのような先入観もない海外の大学によって再現実験が試みられた事実は大きい。

日本の専門家たちの間違い

一部の専門家は、小保方氏がSTAP細胞のレシピ(詳細な作製手順)を公表するサイト「STAP HOPE PAGE」を開設した際にも、「STAPを今さら研究する研究者は世界にどこにもいない」と批判していたが、それが完全な間違いであったことが証明された。

ネイチャーのSTAP論文が撤回された理由は、小保方氏が発見した「STAP現象」の否定ではなかったことは前回記事で述べた通りである。

小保方氏の人権を蹂躙するかのようなマスコミがつくり上げた世論に同調し、常識を逸脱した禁じ手まで使って論文をなきものとして責任逃れをした理研や早稲田大学と比べ、真摯に生物学的現象を追究するハイデルベルク大学のニュートラルな姿勢は、科学に向き合う本来のあり方を教えてくれる。

ハイデルベルク大学が発表した今回の論文によって、STAP現象に対する世界的な関心が再び高まっていくかもしれない」(「STAP現象確認に独有力大学が成功 責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる」

この文章を読んでも、よかった、というより、若い研究者に加えられた、ネットも荷担したメディアスクラムの軽薄さ、ひどさが蘇り、暗澹たる気分になる。

理研や早稲田大学は恥じるがいい。なぜ、そこまで笹井芳樹、小保方晴子を追い詰めたか。それは学問的な問題ではまったくない。「大きな力」が働き、迎合し、保身を図り、真実を闇に葬ったのである。

小保方晴子も、闘うことが、笹井芳樹の霊に報いる道であることに気付いたのかもしれない。

小保方が倒れたら、あるいは不本意な発言で日本的な収拾を図ったら、笹井芳樹は二度目の死を迎えることになる。

人生は一回きりである。自分の信念を曲げないことだ。どのように巨大な権力でもひとつの真実を消し去ることはできないのである。

さて、東京オリンピック招致の不正疑惑が国際的な広がりを見せてきた。

不正をやった連中は、いつバレるか、ひやひやしていたのである。

それにしても、この東京オリンピックほど、世襲によって劣化した日本政治の絶望的状況を露出するものはない。

日本以外の国で、福島第1原発クラスの事件を起こして、嘘をついてまでオリンピックを開く国などないだろう。このことをわたしたちは真剣に考える必要がある。

もしこのままオリンピックを強行すれば、間違いなく帰国した外国選手たちに被曝で告発されるだろう。

メインスタジアムに聖火台がないことに、関係者の誰も気づかなかった。これは信じられぬことだ。設計案を承認してだいぶたってから、そういえば聖火台がない、と騒ぎ出したのである。シロアリたちの念頭にあるのは金儲けなので、聖火台などどうでもよかったのである。

すでに都外への移住を考えている人の割合が4割にも上っている首都。この割合は、オリンピックの2020年ころには、さらに激増するだろう。その東京でオリンピックをやるのか。

何のことはない、東京オリンピックを招致したことで、隠蔽好きの1%の思惑とは違って、2020年まで世界から東京の放射能汚染が問題にされることになった。

第一、政府自体がすでに中央省庁、独立行政法人の研究機関などの地方移転をやり始めた。首都への一極集中の是正などとごまかしているのは、東京の地価の暴落が国家破綻につながるからだ。原因は放射能汚染である。

人がいなくなるといえば、原発作業員は、2020年にまだ確保され続けているのか。

かりに確保されていても、福島第1原発の施設は、倒壊せずに2020年までもってくれるのだろうか。汚染水を海へ放出しているが、それへの海外の批判は高まりこそすれ、沈静化することはない。

流入してくる地下水を裁くことは自然との闘いであり、無謀である。それより、地下水で軟弱な地盤を「凍土方式」で掘りまくったので、建屋が崩壊する可能性がある。

2020年までに、巨大な地震・台風・竜巻が福島第1原発を襲っていないか。この危機は、永遠に継続する。

中国敵視の尖閣紛争で、さらには自衛隊の中東派兵で、オリンピックどころではない危機的状況になる可能性もある。

以上のようなことを心配していたら、ついに外国の検察から招致不正疑惑が持ち上がってきた。これが日本の検察だったら、まず権力の不正など調査自体をしない。すぐに関係部局から総理にまで情報が届き、不問に付されたであろう。何しろ総理自身が嘘をついてまで奪い取ったオリンピックだから、それをぶちこわしにするようなことはしない。

不正をフランス検察が調べている。そして英国のメディアが不正を報道する。検察とメディア。いずれも日本では米日1%に仕える組織だ。それが外国だから、不正が暴かれる一縷の望みがある。

金塗れの汚いオリンピック。IOCがもっとも恐れているのはそのイメージが拡散することだろう。これがロシアだったら米国が先頭に立ってオリンピック潰しにかかっていることだろう。しかし、何しろ植民地の不正である。今は傍観を決め込んでいる。

わたしたちの血税が、隠蔽工作のために今度はフランス政界にばらまかれる、という可能性はある。恥の上塗りというやつだ。何しろ問題が起きると、日本の官僚・政界・財界・電通は、「金目でしょ」政治しか知らないのである。

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