わたしが若い頃(1960~70年代)は、東京の大手(「記者クラブ」)メディアがスタンダードな情報源だった。いまでは、ウソと隠蔽の、1%のメディアであることが暴露されてしまっている。テレビもそうだ。

MBS毎日の偏向番組『ひるおび』は、浅ましい番組だ。

これほど御用メディアといったことばがふさわしい偏向番組はない。中国を扱うときは、特にひどくなる。7月10日は中国の株下落を取り上げていたが、もはや反中番組といった観である。宮家邦彦、熊谷亮丸(くまがいみつまる)といった三流アジテーターを担ぎ出して、中国人がいかに愚かで、間抜けな民族だと、国民に刷り込み(洗脳)していた。

熊谷にいたっては、北京オリンピックのメインスタジアム「鳥の巣」は7000億円かかったとデマを飛ばす凄まじさ。ここまでいうか、とあきれていたら、さすがにやり過ぎ、と思ったのか、恵俊彰があとで訂正していた。
(正確にいうと、訂正とはいわなかったが)

滑稽なことに、この者たちが中国に投げかけた悪罵の殆どは、日本に当てはまることだ。もっと謙虚に、公正になったらどうだろう。世界は、日本をきわめて危険で愚かな国だと見做し始めた。最近、日本は悲しい国だという表現まで出てきた。日本の消費は、今や中国人の、「爆買い」でもっているのである。

東京の大手(「記者クラブ」)メディアに代わってネットやラジオ、週刊誌、スポーツ新聞が、真実を報道する媒体になっている。もっともこれらのメディアが、すべて、いつも、必ず、真実を報道しているわけではない。しかし、言葉の、本来の意味でのジャーナリズムを作っていく萌芽(ほうが)は、ここにしかないようだ。

(日本の真実は、世界一高い東京の大手新聞ではわからない)
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それを物語るデータがある。

『JCASTニュース』(2015年7月8日)の「新聞がネットに完敗 「欠かせないメディア」調査の悲惨な結果」がそれである。この調査は犬HK(日本最強の愚民育成機関)が5年ごとにおこなっているものだ。今回の調査結果は15年7月7日に発表されたものである。

この記事によると、

1 若者の「新聞離れ」が加速している。

2 「欠かせないメディア」として、「インターネット」が「新聞」を大きく上回る。

3 1日に1回は新聞に触れる人の割合も、60代以下の全世代で10ポイント以上減少した。

4 「あなたに欠かせないメディア」としては、50%がテレビを選択。(犬HKの調査なので、わたしは眉に唾をつけてみているが、それでも前回より5ポイント下げている)。2位はインターネットで23%、新聞11%に大きな差をつけた。(5年前の前回調査では、2位がインターネットと新聞で、ともに14%だった)

5 「あなたに欠かせないメディア」を年齢別に見てみよう。(左がインターネット、右が新聞)

30代 47%と4%

40代 31%と6%

50代 21%と9%

60代 6%と14%

70代 2%未満と26%

60代から逆転して新聞の方が増えている。これは新聞がまだ信じられていた時代を過ごした世代を意味している。新聞の価値をあまり考えることなく、惰性でとり続けているのだろう。今の50代が60代になったら、この逆転現象は消えるだろう。

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6 次に新聞に毎日触れる人の割合を見てみよう。(5年前の調査が左側、今回が右側)、

16~19歳 30%から10%に大幅に減少

20代 34%→17%

30代 52%→35%

40代 74%→49%

50代 82%→72%

60代 87%→77%

70歳以上 78%→81%と、この世代のみ増加

つまり、新聞に毎日触れる人の割合が、60代以下の全世代で10ポイント以上低下という惨状になっている。まさに新聞は斜陽の企業である。もし本メルマガの購読者に大学生がいたら、就職先に新聞社は勧めない。

7 インターネットに毎日触れる人の割合も、興味ある現実を示している。(左が5年前、右が今回)

16~19歳 46%→65%に大幅増加。

20代 48%→68%

30代 40%→61%

40代 36%→56%

50代 24%→37%

60代 10%→20%

70歳以上 5%で横ばい

60代以下の全世代で、インターネットに毎日触れる人の割合が、10ポイント以上の伸びを示している。

ご存知のように、わたしは、日本民族の不幸の元凶は、東京の大手(「記者クラブ」)メディアであると見ている。そういった意味では、このデータは幸せのトレンド、解放のトレンドを物語っている。

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中国株が暴落して、今日(7月10日)の『ひるおび』のように、反中の右翼を喜ばせている。まるで中国は終わった、かの言いようだ。しかし、中国人の観光客、日本での「爆買い」は、今後どうなっていくのか、と気にするあたり、いじましいとしかいいようがない。衰退の日本から「いい気味だ」とほくそ笑みながら、日本の景気が中国頼みであることを、無視できないのだ。

敵視はするけれど、日本経済は助けてほしい、というのは虫が良すぎる。

上海の平均株価は、6月末から急落し続け、3分の1も下げた。この株価暴落で3兆5000億ドル(約424兆円)相当の資産が消失したといわれている。

おそらく米国系の金融マフィアが仕掛けたバブル崩壊だろう。今の米国は、中ソを敵視しており、この程度のことは簡単にやる。

7月9日、ロシア・ウファで開かれた第7回BRICS首脳会議で、中国の習近平は基調演説をおこなった。

(1)世界平和維持のパートナーシップを構築する。

(2)共同発展のパートナーシップを構築、促進する。

(3)多元的文明のパートナーシップを構築、発揚する。

(4)世界経済ガバナンスのパートナーシップを構築、強化する。

このなかで「第2次世界大戦の勝利の成果と国際公正・正義を共同で維持する必要がある。冷戦思考を捨て、ゼロサムゲームを拒絶し、地域と世界の平和・安定を共同で維持する必要がある」と語られているのは、日本を意識したものである。

また、上海協力機構(SCO)では、インドとパキスタン受け入れに向けた手続きを開始した。上海協力機構対話パートナー国として、アゼルバイジャン、アルメニア、カンボジア、ネパールが名乗りを上げ、ベラルーシは、オブザーバー国としての地位を得た。

「ウズベキスタンのカリモフ大統領は、ロシアのプーチン大統領と会談し「核兵器を保有するインドとパキスタンがSCOに加盟することは、政治地図を塗り替えるばかりでなく、世界の勢力図を書きかえる可能性がある」との見方を示した」

東京の大手(「記者クラブ」)メディア、とりわけテレビは、この拡大発展するふたつの国際会議を伝えない。ふたつの会議では、ともに日本軍国主義への警戒の声が聞かれた。プーチンは、9月に中国が北京で開催する抗日戦争勝利記念行事に「日本軍国主義の打倒70年の記念行事にわれわれは共同で参加する」と述べた。

偏狭な日本の右翼が大喜びした中国の株価は、2日間続伸して終えた。昨日はストップ高も多かった。しかし、まだこのまま回復するのかはわからない。国際金融マフィアと中国政府との水面下での交渉と闘いは続くだろう。

世界は、米日が退潮し、BRICS、上海協力機構(SCO)が新興する。EUは米国離れを強め、中国へと接近していく。イランばかりかサウジも中国へと舵を切った。中国株の暴落はあったが、この大きな流れは、何も変わっていない。

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