SNSの状況

ツイッターの醍醐味は、けっして地上波メディアが報道できない、むしろ隠す情報に目に触れられることだろう。次のツイートなどもそのひとつである。

CIA創設者ウィロビー(旧@TsukamotoSozan塚本素山)

日本の国会議員や学者、弁護士、非営利法人の先生方はそもそも勘違いされておられる。統一教会が北朝鮮拉致被害者の救出のパイプ役なんかする理由が無いじゃないですか。逆に横田基地から北朝鮮に物資を送っていただけでしょうに。

 

横田基地で開催された日米合同委員会に出席する統一教会の「世界戦略総合研究所」の阿部正寿所長(イスラエル名:エマヌエル阿部有國)の拡大写真。チャンネル桜に出演歴あり。

統一教会の「国際勝共連合」HPで公開。後方に外務省北米局長、法務省大臣官房長が確認できる。

横田基地で開催された日米合同委員会に、統一教会の阿部正寿所長が出席していた。つまり、統一教会は、もはや日陰の身ではなくて、堂々とした日本支配者なのである。日本は、アホぼん三世によって、完全に、米・韓朝(具体的には、イルミナティ・CIA・反日カルトの統一教会(KCIA)・日本会議・長州汚職閥・清和会・創価学会)支配の、李氏朝鮮型の奴隷の島になった。日本国民の富はすべて支配国の吸い上げ対象になっている。

こういう現実を日本国民は知らされていない。知るとすれば、それは地上波メディアではなく、ネットからだろう。とりわけわたしのフォローしたタイムラインには、優れたツイートがたくさん流れてくる。

江戸時代の辛辣に世相を抉った諷刺錦絵などは、さしずめ現代のツイート、ユーチューブ、フェイスブックということになるのかもしれない。

そのネットも厳しくなってきた。今日のメルマガではその問題を採り上げる。

『マスコミに載らない海外記事』(2018年8月9日)に、わたしがよく採り上げるPaul Craig Roberts の「アメリカ憲法と言論の自由とアメリカの自由を覆すApple、Google、Youtube、Facebook、Twitter」が載っている。

世界のほとんどあらゆる国々のGNPより大きいのだ。言い換えれば、Appleには主要政府並みの権力があるのだ。AppleはG-20メンバーになってよいくらいだ。Appleは自社通貨を発行し、SDR引き出し権の一員になってよいくらいだ。AppleはIMFと世界銀行融資の支持者として参加してよいくらいだ。Appleは自社の軍隊やシークレット・サービスを持てるはずだ。

(中略)

アイデンティティ政治と結びついたデジタル革命が、言論の自由を抑えるのを容易にした。支配層エリートが触れられたくない問題へのいかなる関心も、真実を語って隠された計画を暴露することも“陰謀論”や“ヘイト・スピーチ”と烙印を押され、封印される。この独占権力こそ、Apple、Facebook、Gogle/YoutubeとSpotifyが、今アレックス・ジョーンズに対して行使しているものなのだ。

アレックスは始まりに過ぎない。彼は歯に衣を着せず物を言い、時にやり過ぎる。だが彼は、権力を支配している連中が隠しておきたい問題に焦点を当てる。これが、これだけが、支配層エリートが彼を封じ込めようとしている理由なのだ。ヘイト・スピーチ容疑など、でっち上げの冗談だ。

AppleやFacebookや他のアメリカ・ゲシュタポは、真実はヘイト・スピーチだと考えているのだ。これは、ジョージ・オーウェルの『1984年』そっくりそのままだ。

真実を語る人々を非難して、アメリカ人を欺くことが、今やApple、Google/Youtube、Facebook、TwitterとSpotifyの公式方針なのだ。

印刷メディアも、TVメディアも、ロバート・ペリーやクリス・ヘッジズやセイモア・ハーシュのような本物のジャーナリスト全員を既に首にしている。今や、アレックス・ジョーンズが、インターネットから追い出されつつあり、真実を語る人々全員が締め出されるまで、あらゆる言説を支配するという支配層エリートの固い決意はインターネット中に広がるだろう。それは時間の問題に過ぎない。

(中略)

言論規制を課し、“被害者集団”のどの一員でも、白人男性に矛先を向けることが可能な“ヘイト・スピーチ”という範疇を作り出すのを幇助したアイデンティティ政治は欧米世界中で言論の自由を破壊しつつある検閲の源の一つだ。ところがアメリカ合州国において、検閲をすすめる最も強力な力は、支配層エリートの狙いが、アメリカ人にとっては、受け入れがたいものだという事実だ。支配層エリートは、連中のつじつまを合わせの作り話が余りに薄っぺらなので、もしなんらかの真実が輝き続ければ、洗脳されている人々でさえ、事の真理を理解するのを恐れているのだ。(「アメリカ憲法と言論の自由とアメリカの自由を覆すApple、Google、Youtube、Facebook、Twitter」

Apple、Facebook、Gogle/Youtube、Twitter、Spotify(4000万以上もの曲へのアクセスを提供するデジタル音楽配信 注 : 兵頭)の資本力は巨大である。だからこれらの企業は政治権力を手にしている。

ちなみに世界時価総額ランキング(2018年7月末時点)を見てみると、米国デジタル巨大産業の大きさがわかる。数字は、10億ドル。最新の決算書を元に、「株価(月末)×発行済み株式数」で算出。

1 アップル 935.302 米国

2 アマゾン・ドット・コム 866.931 米国

3 アルファベット 850.265 米国

4 マイクロソフト 815.034 米国

5 フェイスブック 498.276 米国

6 バークシャー・ハサウェイ 491.810 米国

7 アリババ・グループ・ホールディング 481.542 中国

8 テンセント・ホールディングス 439.244 中国

9 JPモルガン・チェース 391.379 米国

10 ジョンソン&ジョンソン 355.439 米国

サムスン電子が17位、インテルが25位、われらのトヨタ自動車は39位である。

凋落の帝国とはいっても、米国はまだ大国であること、そして中国の躍進が本物であること、米国以上に日本の凋落が著しいことがわかる。サムスン電子にも抜かれ、50位までに入っているのはトヨタの1社のみだ。

AppleがG-20メンバーになってもよく、G-7メンバーでもよいだろう。その気になれば自社通貨を発行し、SDR引き出し権の一員になってもよく、IMFと世界銀行の経営に乗り出してもいいだろう。軍隊やシークレット・サービスをもってもいい。もちろんやらないのだが、それは効率が悪いからにすぎない。ウラから操縦した方がよほど効率はよいのだ。

「支配層エリートが触れられたくない問題へのいかなる関心も、真実を語って隠された計画を暴露することも“陰謀論”や“ヘイト・スピーチ”と烙印を押され、封印される」。この一文が、この評論のもっとも優れた箇所だ。現在、もっとも深刻な問題は、“陰謀論”や“ヘイト・スピーチ”として封殺されるということだ。

現在の状況の最大の問題は、自民党が実質的に統一教会とイルミナティの支配下にあることだ。これを指摘すると、そのまま統一教会は“ヘイト・スピーチ”として、イルミナティは“陰謀論”として片付ける、恐ろしいまでに単純な人たちがいる。実態や現実からはけっして出発しないのだ。

統一教会もイルミナティも実態として存在する。現実として世界中で活躍している。わたしが問題にするのはその実態であり、現実である。言葉ではないのだ。まるで統一教会もイルミナティも、その言葉に触れること自体がタブーとなってしまっている人たちがいるから困るのだ。

わたしは統一教会もイルミナティも自由に使い、自由に批判する。そこで禁制が出てくれば、それこそが真実だったからだ。

「AppleやFacebookや他のアメリカ・ゲシュタポは、真実はヘイト・スピーチだと考えているのだ」。これは間違いないだろう。アホぼん三世の官邸もまた。

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