広島の「闇の奥」

オバマの「謝罪なき広島見物」は、広島被団協の「感謝」のはしゃぎのうちに終わった。

日本被団協の幹部には、沖縄の事件など眼中にもなかったらしい。オバマへの「感謝」の連呼であり、夢中になるあまり、元米海兵隊員で米軍属のシンザト・ケネフ・フランクリン(米国籍)が、島袋里奈を殺害・強姦した事件など、念頭にもないようだった。オバマもまた沖縄にも謝罪しなかった。

広島被団協は、沖縄ばかりではなく、長崎被爆者への配慮もしなかった。空間的な配慮の欠落ばかりではない。広島被団協は、時間的にも過去を完全に捨て去っていた。

広島・長崎の死者たちは、71年経って、生き残った者が、謝罪など必要ない、米国の大統領よ、来てくれてありがとう、と頭を下げる姿を、あの世からどう見ていたのだろうか。

わたしは、画面に映される原爆ドームが、かつて見たことがなかったほど恐ろしく見えた。瞋恚の炎がゆらゆらと立ち上っているように見えたのだ。してはならないこと、いってはならないことが、原爆ドームの前で進行していた。

日本人の変わり身の早さ、物忘れの早さ、理念への蔑視が露出していたのである。

オバマは語り始めた。

71年前の明るく晴れ渡った朝、空から死神が舞い降り、世界は一変しました。閃光と炎の壁がこの街を破壊し、人類が自らを破滅に導く手段を手にしたことがはっきりと示されたのです。

なぜ私たちはここ、広島に来たのでしょうか?

私たちは、それほど遠くないある過去に恐ろしい力が解き放たれたことに思いをはせるため、ここにやって来ました。

私たちは、10万人を超える日本の男性、女性、そして子供、数多くの朝鮮の人々、12人のアメリカ人捕虜を含む死者を悼むため、ここにやって来ました。

彼らの魂が、私たちに語りかけています。彼らは、自分たちが一体何者なのか、そして自分たちがどうなったのかを振り返るため、内省するように求めています。

広島だけが際立って戦争を象徴するものではありません。遺物を見れば、暴力的な衝突は人類の歴史が始まった頃からあったことがわかります。フリント(編注・岩石の一種)から刃を、木から槍を作るようになった私たちの初期の祖先は、それらの道具を狩りのためだけでなく、自分たち人類に対しても使ったのです。

どの大陸でも、文明の歴史は戦争で満ちています。戦争は食糧不足、あるいは富への渇望から引き起こされ、民族主義者の熱狂や宗教的な熱意でやむなく起きてしまいます」

どの国が、どのようにして原爆を投下したのかは語られない。責任の主体と謝罪に繋がるからだ。

米国は神の国であり、例外的な存在だとする「アメリカ例外論(American exceptionalism)」は、冒頭から「71年前の明るく晴れ渡った朝、空から死神が舞い降り、世界は一変」したと、オバマの口から解き放たれた。

多くの日本人にはわからなかっただろうが、白人の多くはヨハネ黙示録を思い返したのである。第一の封印が解かれて、勝利と偽りの平和を象徴する白い馬に乗った騎士が征服のために空から下りてくる。第二の封印が解かれると、地上に戦争をもたらす赤い馬にまたがった破壊の騎士が舞い降りてくる。

第三の封印が解かれると、荒廃の黒い馬に乗った、飢饉をもたらす騎士が現れる。第四の封印が解かれたときに現れる騎士こそ、蒼ざめた馬にまたがった死神であり、黄泉を連れている。

この原爆投下のイメージの展開が、「白人の重荷」(ジョゼフ・ラジャード・キプリング)を担って、オバマが広島という「闇の奥」にやってきた目的だった。

「なぜ私たちはここ、広島に来たのでしょうか?」。謝罪にきたのではない。「私たちは、それほど遠くないある過去に恐ろしい力が解き放たれたことに思いをはせるため、ここにやって来」たのだ。

オバマは、日本人のみならず、数多くの朝鮮の人々、そして12人のアメリカ人捕虜を含む死者を悼むため、ここにやって来たのである。こうして広島・長崎の被爆死は相対化された。

死者の魂は、わたしたちに語りかける。死者たちは、自分たちが一体何者なのか、そして自分たちがどうなったのかを振り返るため、内省するように求めているのだという。ここで原爆投下の現実から心の問題にすり替えられた。

問題は内省化した。さらに一般化し、広島を対象化しよう。広島だけが際立って戦争を象徴するものではありません。遺物を見れば、暴力的な衝突は人類の歴史が始まった頃からあった」のだ。どうして広島だけを特化し、米国人が謝罪することがあろう。

あとは一般化された戦争の罪が語られるのだが、語るほどに、ハイチ、リベリア、ソマリア、アフガニスタン、イラク、シリアと、世界中で起きている戦争が米国によって起こされ、米国によって進行している現実をオバマは無視していく。そのことにオバマ自身が気付いていない。まして参列していた被団協の幹部たちは感動するばかりで何も考えられない。

オバマは語り続けた。

「より高い信念という名の下、どれだけ安易に私たちは暴力を正当化してしまうようになるのか。

どの偉大な宗教も、愛や平和、正義への道を約束します。にもかかわらず、信仰こそ殺人許可証であると主張する信者たちから免れられないのです。

国家は犠牲と協力で人々が団結するストーリーをこしらえ、優れた功績を認めるようになります。しかし、自分たちとは違う人々を抑圧し、人間性を奪うため、こうしたものと同様のストーリーが頻繁に利用されたのです。

科学によって、私たちは海を越えて交信したり雲の上を飛行したりできるようになり、あるいは病気を治したり宇宙を理解したりすることができるようになりました。しかし一方で、そうした発見はより効率的な殺人マシンへと変貌しうるのです。

現代の戦争が、こうした現実を教えてくれます。広島が、こうした現実を教えてくれます。

技術の進歩が、人間社会に同等の進歩をもたらさないのなら、私たち人間に破滅をもたらすこともあります。原子の分裂へとつながった科学的な変革には、道徳的な変革も求められます。

だからこそ、私たちはこの場所に来るのです」

気をつけねばならないのは、この美辞麗句、のほほんとした日本人をうっとりさせるこの言葉が、「アメリカ例外論」で、米国だけは切り離されていることだ。世界に訓示はするけれど、米国だけは例外で、この悪をやってもいいのである。だから、オバマは冒頭で戦争を現実から切り離し、内面化し、一般化したのである。今や、その一般化から米国だけは切り離され、道徳が語られる。

なぜ切り離されねばならないのか。それは戦争の悪を謝罪しないためだ。

なぜ道徳の問題に絞ったのか。道徳の地平では、完全無欠の国家・人間などはなく、罪深い人間同士が、謝罪なしに抱き合って許し合うからだ。

こんな重要なツイートを見つけた。

「junko

ワシントンポスト
「広島だけではない。アメリカは多くの犯罪について謝罪していない

★ベトナム戦争での枯葉剤の使用
★イランでの1953年のクーデター
★西アフリカとの奴隷貿易 etc」

このリンクはぜひ辿って読んでいただきたい。とりわけコンゴへのベルギーと米国の介入では、2千万人余の黒人の命が奪われている。

ついにオバマは米日関係の「物語」に辿り着く。

「あの運命の日以来、私たちは自らに希望をもたらす選択をしてきました。

アメリカと日本は同盟関係だけでなく、友好関係を構築しました。それは私たち人間が戦争を通じて獲得しうるものよりも、はるかに多くのものを勝ち取ったのです。

ヨーロッパ各国は、戦場を交易と民主主義の結びつきを深める場に置き換える連合を構築しました。抑圧された人々と国々は解放を勝ち取りました。国際社会は戦争を防ぎ、核兵器の存在を制限し、縮小し、究極的には廃絶するために機能する組織と条約をつくりました。

それでもなお、世界中で目にするあらゆる国家間の侵略行為、あらゆるテロ、そして腐敗と残虐行為、そして抑圧は、私たちのやることに終わりがないことを示しています」

現在の日米関係が「希望をもたらす選択」の結果であり、「アメリカと日本は同盟関係だけでなく、友好関係を構築しました。それは私たち人間が戦争を通じて獲得しうるものよりも、はるかに多くのものを勝ち取った」というのは、米日の安保密約の「闇の奥」を、そして米日1%の利権の暗さを物語っている。

「はるかに多くのものを勝ち取った」のは米国であり、それは日米地位協定に見られる植民地並の扱い方に象徴的に現れている。

矢部宏治が『日本はなぜ、「戦争ができる国」になったのか』のなかで書いていた。

「そもそも現在の自衛隊には、独自の攻撃力があたえられておらず、哨戒機やイージス艦、掃海艇などの防御を中心とした編成しかされていない。「盾と矛」の関係といえば聞こえはいいが、けっして冗談ではなく、自衛隊がまもっているのは日本の国土ではなく、「在日米軍と米軍基地」だ。それが自衛隊の現実の任務だと、かれら(自衛隊の隊員 注 : 兵頭)はいうのです。

しかも自衛隊がつかっている兵器は、ほぼすべてアメリカ製で、コンピューター制御のものは、データも暗号もGPSもすべて米軍とリンクされている。

「戦争になったら、米軍の指揮下にはいる」のではなく、

「最初から米軍の指揮下でしか動けない」

「アメリカと敵対関係になったら、もうなにもできない」

もともとそのように設計されているのだというのです」

これが「戦争を通じて獲得しうるものよりも、はるかに多くのものを勝ち取った」米国の勝利の現在である。

日本の自衛隊は植民地の傭兵である、と何度も書いてきた。この現実は自衛隊の純粋な隊員たちが、もっともよく知るところであり、悔しがっていることである。

深刻なのは、「戦争法」が通ったことで、これから自衛隊の傭兵としての展開が海外でなされるようになったことだ。

私たちのやることに終わりがない」という、世界の警察のこのぞっとする宣言を、これからは自衛隊が一部肩替わりさせられることになる。

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或るアガペー ~瀬戸内寂聴と小保方晴子の対談を巡って~

5月27日、広島を訪ねたオバマ米大統領に送った要望書に、被爆者の全国組織「日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)」は、謝罪要請を盛り込まなかった。しかし、これまでは謝罪を願い続けてきたのである。

報道によると、日本被団協事務局長の田中熙巳は、「原爆は何十万人という罪のない人々を一挙に殺した。被爆者の被害は持続している。少なくとも被爆者には謝罪をしてほしい。だが、それを強く求めることで、(オバマ氏の動きを縛り)核兵器廃絶の障害になるのであれば、ぐっとこらえて謝罪は口にしない」と語っている。「核廃絶が前進するのであれば、我慢する」とも。

現在、「被爆者健康手帳」を所持する人は18万3519人(2014年度末現在)である。毎年1万人近くずつ減っている。後になるほど亡くなる人のスピードは速くなるだろうから、あと10年も経てば、生存者は限りなく少なくなっているだろう。

日本人の悪い癖で、重要な判断をしなければならないときに必ず日本的政治家に変貌する。そして1%の側に立つ三流政治家として結論を出す。田中熙巳は被爆者99%の立場だけに立って考えればよかったのである。それを米国の事情とか「ぐっとこらえて謝罪は口にしない」「核廃絶が前進するのであれば、我慢する」とかいった極めて日本的な三流政治家に堕落して結論を出す。大体はこのパターンだ。

米国の事情はオバマが考えればよいことである。たかだか日本の一庶民にすぎない田中熙巳の考えることではない。また核廃絶がオバマの所感ひとつで実現するなど無知もいいところである。オバマは、米国では実戦に使える核の小型化と拡大を図っているのだ。

bandeapart72 がこんなツイートをしていたが、この現実は知っておいた方がいい。

オバマ政権下で実際に削減された核兵器の数が、冷戦後の歴代政権の中で最も少なかった事実も判明している。ブッシュ政権下(2001~2008年)で約5300発の核兵器が削減されたのに対し、オバマ政権下で削減された核兵器は約700発”

ところで、韓国の原爆被害者が日本に到着し、27日に広島でオバマに謝罪を要求することになった。これがまともな対応なのだ。

オバマの謝罪なき広島見物は、日本が軍国主義化し、戦争法を通し、自衛隊を海外に派遣して戦争をする国になる状況裏に行われた。戦争で食っていく国家同士の強化であり、核使用の縛りを取り払うために行われるのである。今はオバマ演説に感動してわたしの考えに反発する人も、いずれ自分の甘さに気付くときがくる。

自衛隊を核兵器使用に使うために、核アレルギーを日本国民から払拭する。オバマの、謝罪しない広島見物は、そのために行われた。田中にはその全体の構図が見えていない。

さて、『婦人公論』(6月14日)に、瀬戸内寂聴と小保方晴子の対談が載った。メジャーな雑誌に小保方晴子が登場したことで、またぞろ東京の大手(「記者クラブ」)陰謀メディアの一部と、在日の米国人たちがバッシングを開始した。

小保方晴子は、2014年3月のツイッターで、このようにツイートしていた。

「マスメディアの方がSTAP細胞の真贋、論文の捏造、早大博士論文取り下げについて妄動しているようですがビットコイン同様にSTAP細胞の存在することによって不都合が生じる存在に蹂躙されているだけです。せめてこれを見ている人には内幕を理解してほしい。

現在私は隠遁することによって弾圧は免れている。STAP細胞の研究に関わった人たちとの連絡は徐々に難しくなっている。私自身いつまでTwitterを介して真実を伝えられるか分からない。現段階でどのような存在からの圧力なのか露わにできないことがとても遺憾でならない

小保方晴子は恐がることはない。バッシングする者たちの多くは、米国にSTAP細胞の利権を献上するために仕事としてやっている。学問的な関心でやっているのではない。しかし、その本音はいえないから、学問の粉飾をしてバッシングしているだけだ。

それより自分の味方がたくさんいる肯定的な面を見ていた方がよい。ベストセラーになった『あの日』の読者は、ほぼ小保方の味方である。また、ネット上にもたくさんの味方がいる。そして、もっとも心強いのは外国の研究者たちの客観的科学的な評価だ。

小保方晴子は、こんなツイートもしていた。

「2015年12月12日

やっとです……
本当にここまで来るまで時間がかかりました。
STAP細胞は存在します。

小保方晴子さんの発見は真実だった事が証明された 多能性を持つSTAP現象と同じ研究結果 更新

先程は個人ブログのリンクでしたがネイチャー誌の記事です。(このリンクは、メルマガを書いた5月27日段階では繋がっていたのだが、アクセスが激増したせいか、現在切れている)
Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like

遂にネイチャー誌でも、やっとSTAP細胞が再発見されたことが取り上げられました。
散々権力者に蹂躙されてきたSTAP細胞ですが遂に一流の科学雑誌も存在を認めました。
引き続き研究を持続させてくれる研究機関を探しております。

2016年1月28日

本日発売の手記「あの日」でSTAP細胞の真贋、論文の捏造、早大博士論文取り下げについて詳しく説明しています。
真実はSTAP細胞の存在する事によって不都合が生じる理研に蹂躙されているだけです。せめてこれを見ている人には内幕を理解してほしい。
立ち読みで構いませんので読んでください。

3月2日

やっと理解に得られないところから理解してくれる方々が少し増えました。嬉しく思います。いつか、この状況が覆せる可能性も見えてきます。
昨日発売の手記「あの日」でSTAP細胞の真贋、論文の捏造、誰がES細胞を混入し私を陥れたのか。
立ち読みで構いませんので読んでください」

バッシングする者たちが執拗なのは、それが、金をもらったか、あるいは頼まれたための、仕事としてやっている者が多いからだ。だから止まらないのである。

小保方が瀬戸内寂聴の理解を得たのは大きかった。彼女は高齢なので、時を置かず、再会し、小説の書き方指南を受けたらいいだろう。

小説を書く行為は、人を強くする。今、小保方晴子に必要なのは、そのことであろう。書いて、苦しみを対象化する。すると苦しみが軽くなる。

瀬戸内寂聴がアドバイスしたように手紙形式は書きやすい。架空の第三者に向けて手紙を書く虚構で、真実を書く。この2、3年に見たこと、考えたことを書いたらいい。そして作品の冒頭に「これはフィクションである」旨、断り書きを入れる。これで有象無象を逃がしてあげる。これで大丈夫だ。

『婦人公論』の対談を読んでみよう。

STAP CELL

「小保方 最近、私たちが発表したSTAPという名がついた論文が発表されました。まるですべて握りつぶされたわけではなく、バトンは繋がっていたのだなと思いました。

(中略)

瀬戸内 一番困っているのは若山(照彦)さんでしょう。ここまで詳細に書かれたら、言い訳できないのではないかしら。あなたは、死ぬかもしれないという気持ちで書いた。それが強みです。若山さんはあなたを「今まで見た学生の中で一番優秀」と何度もほめちぎっていた。変わるのね、人間って。

小保方 人が変わるのか、もともとそうだったのを見抜けなかったのか。

瀬戸内 非常に小説的な人です。彼が理研から山梨大学に移るときに誘われたそうだけれど、行かなくてよかった。若山さんの奥さんがあなたの手記を「妄想」だと言っているのを週刊誌で読みました。それにしてもこの手記に出てくるのは男ばかりね。

小保方 研究室は男ばかりと誤解されますが、実は女の人が多いのです。研究補助はほとんど女性で、トップに男性が多いだけで。科学界が男性社会であることを感じなかったわけではありませんが、上に行かない限りは女性の世界でしたので、若輩者の私には無縁なことと思っていました。

しかし、思いがけない幸運に恵まれるにつれ……。”男の嫉妬”なんて言ったら、また大バッシングを受けそうですが、男性からの攻撃は女性の”いけず”とはまったく性質の異なるものです。ものすごく暴力的で、本当に殺されると思いました

わたしは、小保方晴子の成果は、外国で証明され、評価されるものだと最初から思っていた。米国、ドイツに続いて、これから様々な国で彼女の成果は検証されていくだろう。すでにバトンは繋がっている。

日本では、革命的な成果は、よほど幸運が重ならないと正当に評価されない。

若山を評して、瀬戸内が「非常に小説的な人」といっているのは面白い。「彼が理研から山梨大学に移るときに誘われたそうだけれど、行かなくてよかった。若山さんの奥さんがあなたの手記を「妄想」だと言っているのを週刊誌で読みました」。

理系の政治、理系の謀略というのがある。理系をなめていると、これがなかなかに手強い。文系のように言葉を使うことが少なく、黙ってはかりごとを実行することが多い。気がついたときは手遅れで、酷い目に遭わされる。

「”男の嫉妬”なんて言ったら、また大バッシングを受けそうですが、男性からの攻撃は女性の”いけず”とはまったく性質の異なるものです。ものすごく暴力的で、本当に殺されるを思いました」。ここには男と女の「嫉妬」の違いが述べられていて面白い。”男の嫉妬”、”男の涙”とあって、これが女性とは違った出方をする。

“男の嫉妬”に負けないためにも、小説を書くことはいいことだ。ただ、”男の嫉妬”を描けばいいのである。

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捨てられる弱者とヴェロニカの布

笹井芳樹・小保方晴子バッシングの異常さのひとつに、その執拗さがある。これは学問的なレベルのものではない。単なる学問上の論争を超えている。

もちろん政治的なもので、電通の指示を受けて、東京の大手(「記者クラブ」)陰謀メディア、それに仕事をもらったブロガーが叩く。だから、清原やベッキーを超えるスキャンダルになるのである。

STAP細胞を巡る騒ぎを、外国はクレイジーだと見ている。それが悲しいことに、井の中の蛙で、日本にいると、まるで親の敵のように笹井芳樹・小保方晴子バッシングを繰り返しても、その異様さに気付かない。全体を見られなくなっているのだ。

「そうムキになって、お前さんに何の関係があるのか。小保方晴子が成功したり、日本で復帰したりすると、不都合でもあるのか」。多くの覚醒した人の念頭に去来するのは、この根本的な問いだ。

この問いに対する答えは明確だ。「STAP細胞は米国で成功させねばならない。小保方晴子も米国で復帰するのならかまわない

つまり小沢一郎の場合と同様に、売国の奴隷たちがバッシングを繰り返しているのである。

『婦人公論』(2016年6月14日)に、瀬戸内寂聴と小保方晴子との対談が掲載されると、早速テレビがまたぞろ小保方バッシングを始めた。これにはふたつの理由が考えられる。

1 笹井芳樹を自殺に追い込み、小保方晴子から研究生活を奪った手前、引っ込みがつかなくなっていること。何しろ間違いを認めては仕事にならない。エライ人たちのである。STAP細胞と実態は同じでも、ドイツや米国の成果は、違った研究の成果だといい始めた。

2 米国の利権を確定するために、どうしても小保方晴子の出番をなくさなければならないこと。小保方は米国で研究すればいい、とする。

さて、瀬戸内寂聴と小保方晴子が対談している話題の『婦人公論』を見てみよう。

STAP CELL (2)

「瀬戸内 今年の1月、あなたの手記『あの日』が発売されて、瞬く間にベストセラーになりました。本の売れないこの時代に、すごいことです。

小保方 私はこの2年間、うつ病の治療で通院する以外はほとんど外出することができず、書店にもいちども行っていなくて、売れたという実感はまったくないのですけれど。

瀬戸内 あなたがされたことは、いじめですよ。公のいじめ。ひどいわね。そういう私も、『あの日』を読み始めた当初はあなたの行為に対する報いで苦しんでいるのかと思っていました。報道を信じて、すべてあなたが企てたことだと思っていたのです。この本を読まなければ、真実を知りえなかったと、ぞっとしました。

(中略)

弱った時に親切にしてくれる人が本当に親切な人です。いい時に集まってきた人は、状況が変わると逃げていく。

小保方 ワーッと来て、ザーッと去っていきました。一生忘れることはないでしょう。先生(瀬戸内寂聴 注 : 兵頭)からお手紙をいただいて、1つわかったのは、先生の年齢まで生きられても、過去のつらい出来事を忘れることはないのだということです。私、忘れようとしていたのですよ。記憶をどこかに捨ててしまいたいと。でも、私この記憶とともに生きていくのですね。

(中略)

この2年間、本当に命が尽きると感じていました。言葉にできない感覚ですが、もう無理だと。

瀬戸内 そうでしょう。何を言っても信じてもらえないのだから。

小保方 朝起きると、よし昼まではどうにか頑張って生きよう。昼になると、どうにか夜までは頑張ろう。夜になると、ああ、また明日が来てしまう……明日の朝までは頑張ってみようか、でももう持たない……その繰り返しだったのです。

(中略)

これ(『あの日』 注 : 兵頭)を書かなかったら、死んでも死にきれない。でもきっと、書き終わったら死んでしまうわ、と思っていました。

瀬戸内 とても冷静に書けたわね。

小保方 出版社の方に提示された執筆期間は3か月と10日ほど。執筆中は、ゴルゴダの丘を登るような気持ちでした。イエス・キリストが十字架を背負って丘を登っていく途中、聖女ヴェロニカが顔の血と汗をぬぐうための布をキリストに差し出したそうです。

担当編集者は私にとってヴェロニカのような存在で、倒れたところに、「さあ書くんだ」と、さまざまな質問をなげかけてくるのです。

(中略)

先生は、この本の中に恋愛がないとおっしゃいましたが、私の恋愛対象が研究だったとは思われませんでしたか?

瀬戸内 ええ、思います。

小保方 『あの日』は失恋の物語です。何より愛していたものを失った、失恋の話として私は書きました。

瀬戸内 相手が何も言ってくれないからね。でも、失恋は必ずするんですよ、みんな。また恋愛は生まれます。

小保方 愛した相手が、あまりにも美しく、大きく……。

瀬戸内 ちらっと見たのよね。

小保方 でも、心を許してくれなかった。閉じられてしまいましたね。まさに失恋です。

瀬戸内 ところで、アメリカでお世話になった先生たちも、あなたは馬鹿なことをしたと思っている?

小保方 先生たちは、日本のメディアはクレイジーだと。

瀬戸内 だったらアメリカへ行けばいい。ハーバード大学に留学している時が一番幸せそうだったわね。

小保方 ありがたいことに、海外のまったく面識のない研究者の方々からも応援のお手紙をいただきます。とにかく日本から出なさいと。アメリカやドイツなど、不思議と海外の研究機関からはお誘いのお手紙が来るのです」(「小保方さん、あなたは必ず蘇ります」『婦人公論』2016年5月24日)

日本では評価されず、海外で評価される。その情報が日本に還流してきて、日本でも評価される。この情けない事例は多い。日本人は、基本的に同胞を敬う気持ちがないのである。

成功したら拍手する。失敗したら捲土重来を期待する。そして育てる。失敗を取り返して成功するのを待つ。これが日本人はできない。

もともと敗者に厳しい社会である。わずかな瑕疵を見つけると、敗残者として葬る社会である。このみすぼらしさが、小保方晴子にうなりをあげて向かった。

STAP細胞事件に関して、「やのっち」が、こんなツイートをしていた。

小保方氏が堂々と主要雑誌に登場し、自らの主張ができるようになったということは、裏社会によるメディア縛りが機能不全を見せている証左ではないでしょうか。どんなに叩かれても屈服しなかった小保方氏の勝利です。そして、卑しい裏社会の敗北です。

米国1%の命令で、日本メディア、理研、早稲田大学が小保方氏をなぶり者にしてくれたおかげで、ハーバード大学が20年間STAP細胞作成技術を独占することに。一方、小保方氏は何の栄誉も勲章ももらえないかもしれないが、“我々の英雄”です。

日本を支配している米国1%にとって小保方氏のSTAP細胞は極めて不都合である。よって、中央公論の小保方記事に対抗するために、メディア統制の要である電通を通じて「再度、小保方叩きをせよ」との命令をテレビ朝日と日本テレビに下しました。

続》朝のワイドショーで、慌てて「小保方さん叩き」。CIA日テレの“ズッキリ”とテロ朝の“ブラックバード”。多くの矛盾点に気づかないB層は騙され続けますが、ダマスゴミが小保方氏を叩けば叩くほど、覚醒者が増え続けるでしょう。

続》ハーバード大は特許に「STAP」という言葉を使うかは不明だが、この研究成果を再生医療に転嫁できれば、小保方氏のアイデアは生物学の歴史のなかで燦然と輝くことになるだろう。体細胞の初期化から始まる再生医療の未来の扉は開いたばかりなのだ。

小保方さんの復帰に期待!」

このような強い味方が、小保方晴子にはたくさんいる。それを知って、小保方晴子はくれぐれも日本的な収拾をしないことだ。換言すれば、政治的に振る舞わないこと。小保方の敵は実利第一の世界であり、利権のためなら何でもする。国も売る。だましたり、嘘をつくのは日常茶飯事だ。そこと、けっして取り引きしてはならない。この敵には、日本的な和の収拾がもっともまずい。名を捨てて実を取ったりしないようにしなければならない。一歩下がると二歩出てくる。最終的にだまされて葬られる。

STAP細胞はあるという真実を掲げて、論理的に筋を通して生きることが、もっとも大切である。どのような強大な敵といえども、ひとつの真実を消し去ることはできないのだから。

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電通の未来

軽薄で醜悪な状況が続いている。ベッキー、清原、熊本地震、舛添とスピンが続く。

バニーメンがこんなツイートをしていた。

「昨日は【蕎麦】の領収書、今日は自分の顔の【饅頭】ニヤニヤしながら追いかける記者達。終わった日本の記者クラブ大メディア! 舛添祭り佳境に!【舛添知事公私混同疑惑】舛添氏が午後2時から会見、再び釈明へ。乗用車や美術品購入など数々の疑惑で」

まことに舛添要一というのは、税金を公私混同するために政治家になったような男である。自公にとっては、スピン舛添としての利用価値が高いのだろうが、どこまでそれを延ばすか。次の都知事は決まっているのだろう。あるいは舛添をある程度叩いたら、舞台裏で都議会の自公との間で手打ちがあって、舛添が自公の要求をすべて呑んで、収拾するのかもしれない。

昨今は政治家が国民をバカにしきって、不祥事を起こしても辞めなくなった。東京の大手(「記者クラブ」)陰謀メディアも、相手の位置が高いと、辞めさせるまでは追及しない。適当にガス抜きをやったところで、撤退する。

都民はしっかりしなければならない。自公・電通の思いのままに操られている。優れた知事候補も立ってきたが、ことごとく落選させられてきた。

東京オリンピックにせよ、全国との、そして世界との意識の乖離が甚だしい。福島第1原発はまだ収束していない。オリンピックなど開催する気持ちが人間離れ、状況離れしている。

スピン舛添の賞味期限が切れたら、オバマの広島見物でつなぐ。オバマが「白人の重荷」(キプリング)を背負い、謝罪なしの広島見物をやって米国に帰れば、参議院選ネタに移るだろう。

8月まで頑張れば甘利明の時効が成立する。それまでは甘利は睡眠障害で国会を休み続ける。これは政府にとっては一挙両得である。TPP審議を盛り下げる。甘利を隠せる。

民進党も裏で手を組んでいる可能性がある。何しろTPPには原則的には賛成している政党なのだ。しかも刑訴法改悪では裏切って賛成している。連合の子分で、体質的に自民党二軍なので、いくら政府批判を繰り返しても、裏では裏切っていると信用されない。徳がないのは、この政党の宿痾のようだ。

今の状況なら、連合がストライキを打つべきなのだが、今や幹部の意識は経団連と変わらない。現在の日本で労働組合に入るのは、付き合い以上の意味はないようだ。

2020年東京オリンピック招致の不正疑惑に関しては、様々な情報が出てきている。ここらで一度整理しておく必要がある。大切なのはオリンピックを返上させることである。あまり枝葉末節のことにとらわれていると本筋を見失ってしまう。

大切なのはオリンピックを返上させることである、と書いたが、それは選手を含めて外国人の被曝を増やしてはならない、と考えるからだ。

東京の放射能汚染は、3.11当時とほとんど変わらない。原爆投下された広島・長崎と東京とは、環境が違っている。原爆が投下された当時の広島・長崎は、まだアスファルトとコンクリートの街ではなく、多くの土で溢れかえっていた。その土の中に含まれる耐放射性細菌が放射能の減少に大いに寄与したという。

現在の東京はアスファルトとコンクリートで固められており、むき出しの土を探すのが困難なほどだ。つまり放射能が減少するためには、極めてマイナスの状況下にある。

『wantonのブログ』「関東の中で東京の汚染が最も危険な本当の理由!」

『実効線量係数とは?』

2020年でも東京の放射能汚染はほとんど減少していないであろう。それに加えて一部の競技を福島で行うばかりか、外国の選手たちに福島の食材を食べさせるという計画まである。

日本国内での生命軽視の棄民政治を、外国人に適用するわけで、これはなんとしてでもやめさせる必要がある。米国で、福島で野球の予選をやることに反対運動が起きている。

東京オリンピックは純粋にシロアリたちの、金儲けのための企画である。石原慎太郎・森喜朗・安倍晋三・電通の「今だけ、金だけ、自分だけ」の政治がオリンピックに着目した。スポーツとも福島復興とも何の関係もない。

これまでの経緯を、『MAG2NEWS』がコンパクトにまとめている。

「東京の招致委は、招致を勝ち取るため、おそらくは売り込みを掛けてきたBT社(「ブラック・タイディングズ社」 注 : 兵頭)の実績について電通の助言を求め、また、BT社が何か根拠を示すことによって、その影響力を信じた。

そして、指示されるまま、国際陸連に対して5億円もの協賛金を支払い、さらに会長個人に対して渡ることが確実な2億円以上の賄賂をBT社の口座に振り込んだ。カネの大半はBT社からディアク氏の息子、さらに父親であるディアク陸連会長本人に渡った。会長側は影響下にあるIOC委員を説得するなどして「東京支持」を固めた。

つまり、東京五輪はカネで買ったものだったということになる。

捜査機関はこんな筋書きを脇に置きながら、捜査をしているに違いない。大変なことになった」(「新聞各紙は「五輪買収」疑惑をどう報じたか? そこに電通の名は?」

なぜ放射能汚染の東京なのか。理由は金しかない。国際陸上競技連盟のドーピングにからむ汚職疑惑の独立調査委員会の報告書に、明確にそのことが書かれている。

トルコは国際陸連に協賛金400万ドル~500万ドルを支払えと求められたが断ったためLD(ラミン・ディアク会長)の支持を得られなかったが、日本側はこの額を支払ったため、2020年の五輪は東京に決まった。ただし、独立委員会はこの件については委任された調査項目ではないため、これ以上の調査は行わなかった」

これ以上確かな証言はないだろう。

放射能汚染の東京にオリンピックなど呼べる筈がない。東京に決まったからには、相当に金をばらまいたのだろう、とは最初から思っていた。ただ、「ブラック・タイディングズ社」とか電通といった固有名詞が思い浮かばなかっただけだ。これは一部の関係者以外は、国会議員も知らなかったことだろう。

もっとも関心を惹かれるのは、電通が登場したことだろう。電通が日本の情報空間を支配していることは何度も書いてきた。

現代のメディアの問題は国家の問題であり、政治の問題である。したがってメディア批判抜きの自公批判は、必ず失敗する。政権交代と同時にメディア改革をやらねばならない。それを恐がっていると、逆にメディアに叩かれて短期の政権に終わる。それは旧民主党政権で証明されている。

電通より巨大な組織として、米国にはタヴィストック人間関係研究所(世界のあらゆる洗脳機関の母体)がある。タヴィストック人間関係研究所については、ジョン・コールマンの『300人委員会』に次のように書かれている。

タヴィストックの詳細な計画によってアメリカ最大の情報機関、海軍情報局(ONI)が設立された。これに比べればCIAさえ小さく見えるほどだ。何十億ドルもの契約がアメリカ政府とタヴィストックの間に結ばれ、引き換えにタヴィストックの戦略担当者が提供したものは、その大部分がペンタゴンによるアメリカ防衛体制強化のための詳細な計画であった。

これは現在でも有効であり、ここでもまた300人委員会がアメリカとその政府諸機関の大部分を牛耳っていることがわかる。

(中略)

タヴィストック人間関係研究所(Tavistock Institute of Human Relations)は、巨大な怪物に成長し、アメリカの政府機関のあらゆる部署に侵入し、政策作成に命令を下している。

(中略)

300人委員会は約150年の歴史を持ちながら、現在のような体制になったのは1897年ごろである。300人委員会はRIIA(王立国際問題研究所 チャタム・ハウス 注 : 兵頭)のような他の組織を通して命令を常に与えていた。ヨーロッパは超組織が管理することが決定され、RIIAはタヴィストック人間関係研究所を設立し、次いでタヴィストックがNATOを設立した

RIIAがタヴィストック人間関係研究所を設立し、次いでタヴィストックがNATOを設立した。これだけでも、怪物である。政治ばかりでなく、軍事まで掌握している。

この文章を読むと、世界的なスケールとはわかっても、ただの洗脳機関ではない。米国最大の情報機関、海軍情報局(ONI)を設立し、それは「CIAさえ小さく見える」というのはそうだろう。世界一の海軍の情報局なのだから。

タヴィストックは、海軍のみならず、ペンタゴンによるアメリカ防衛体制強化のための詳細な計画まで作っている。

タヴィストックは、「巨大な怪物に成長し、アメリカの政府機関のあらゆる部署に侵入し、政策作成に命令を下している」。

ここでなぜタヴィストックを採り上げたかというと、将来の電通の姿がわかるからだ。広告代理店といった平凡な呼称にだまされてはならない。日本の情報空間を支配しており、すでに政治家まで恐れさせる怪物に成長している。

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「黒人の重荷」考 ~オバマの広島見物~

5月21日のツイッターでも投稿したように、米ハーバード大学が、STAP細胞の作成方法の特許出願を、世界各地で行っている。これまで理研の公式発表では、「STAP細胞論文はほぼ事実ではなかった」「STAP細胞の実験結果はES細胞の混入したものによる」は、これで完全に否定された。

(「ワーッと来て、ザーッと去っていきました。一生忘れることはないでしょう。先生(瀬戸内寂聴 注 : 兵頭)からお手紙をいただいて、 1つわかったのは、先生の年齢まで生きられても、過去のつらい出来事を忘れることはないのだということです。私、忘れようとしていたのですよ。記憶をどこかに捨ててしまいたいと。でも、私この記憶とともに生きていくのですね」「朝起きると、よし昼まではどうにか頑張って生きよう。昼になると、どうにか夜までは頑張ろう。夜になると、ああ、また明日が来てしまう……明日の朝までは頑張ってみようか、でももう持たない……その繰り返しだったのです」(「小保方さん、あなたは必ず蘇ります」『婦人公論』2016年5月24日)

(「ワーッと来て、ザーッと去っていきました。一生忘れることはないでしょう。先生(瀬戸内寂聴 注 : 兵頭)からお手紙をいただいて、 1つわかったのは、先生の年齢まで生きられても、過去のつらい出来事を忘れることはないのだということです。私、忘れようとしていたのですよ。記憶をどこかに捨ててしまいたいと。でも、私この記憶とともに生きていくのですね」「朝起きると、よし昼まではどうにか頑張って生きよう。昼になると、どうにか夜までは頑張ろう。夜になると、ああ、また明日が来てしまう……明日の朝までは頑張ってみようか、でももう持たない……その繰り返しだったのです」(「小保方さん、あなたは必ず蘇ります」『婦人公論』2016年5月24日)

笹井芳樹へのメディアリンチ殺人・小保方晴子バッシングは世界の権力構造を知らない者たちによってなされた。宗主国との権力構造さえ掴んでいたら、STAP細胞問題は難しい問題ではなかった。安倍晋三がリニア新幹線の技術をすべてタダで米国に献上したように、STAP細胞も米国に献上されたのである。

小保方晴子は正しかったのである。日本民族の負の遺伝子、深く考えることが極端に苦手で、一度仕掛けられて走り出すと、途中で引き返すことができない熱狂的なバッシング。このバッシングには根拠がなかった。この事件は政権の売国奴ぶりと、日本の愚かさを世界にさらすものだ。

ハーバード大は日本の「STAP細胞は存在しない」という売国奴と、その筋から頼まれた頭の空っぽな連中による小保方晴子バッシングをよそに、粛々と特許の申請を進めていた。政府は知っていたのである。それをなぜ黙っていたかというと、米国への莫大な知財の提供のためだった、とわたしは見ている。

小保方晴子は、「人工的な外的刺激で体細胞が初期化する」再生医療の革命的な一歩を、日本で提示してくれていたのである。それを寄ってたかって潰した日本の愚かさは世界の笑いものだ。

ハーバード大の特許が認定されると、出願後20年間の工業的独占権が決定する。先にSTAP細胞を発見していた日本は、笹井芳樹を自殺に追い込み、小保方晴子から研究生活を奪い、しかも特許料を払い続けるという、世界の笑いものになった。

小保方晴子をバッシングとした者たちは、彼女に謝罪し、名誉回復に努めねばならない。しかし、それはできないだろう。総括(反省)しない民族のDNAが、ただ黙って、ずるずると時の過ぎるのを待つのである。だからこの国は何度も失敗を繰り返すのだ。

犬HKはこのことを報道しない。メディアの先頭を切ってSTAP細胞の真実と国益を葬り、米国に献上した胴元なので、あとはほおかぶりで、知らんぷりである。重要なことは知らせず、どうでもいいようなことを長々と報道して、愚民化に今日も忙しいのである。

こんな国であるから、オバマもすっかり日本を嘗めきっている。原爆投下の広島に来ても謝罪しないで帰る。広島見物の後は、空虚なアメリカンドリーム―米国は正しく、夢と民主主義の国家であり、核兵器の廃絶さえ希望する―を語って、日本に第二の原爆を投下して帰るのである。

そんなタイミングで米国籍の元海兵隊員が、またぞろ沖縄の女性を襲って殺した。報道によると、1972年の本土復帰から2014年までの米軍人・軍属とその家族による刑法犯罪は5862件にも上る。そのうち、殺人、強盗、放火、強姦の凶悪事件は571件である。実態はもっと多いだろう。泣き寝入りや示談があるからである。

米兵による日本人殺害事件は12件。性暴力も検挙されただけで129件に上る。米兵にとって沖縄は天国なのだ。

オバマにとってもそうで、広島も核兵器廃絶の宣伝の場になる。けっして謝罪などしない。

こんなとき、日本のメディアは何の役にもたたない。本質的にタヴィストック人間関係研究所(世界のあらゆる洗脳機関の母体)と電通の支配下にあって、「白人の重荷」(詳細は後述する)を喧伝するばかりである。

こんなときは外国のメディアの方が、まだ確かな情報を伝えてくれる。『Sputnik日本』(2016年5月19日)「原爆投下への謝罪を求める声、日本で相次ぐ」と題して、次のように報じている。

「19日、日本被団協(日本原水爆被害者団体協議会)は日本外国特派員協会で会見した。藤森俊希事務局次長は会見の中でオバマ米大統領の広島訪問に関し「(原爆投下に対して)多くの被爆者は謝罪しなくてもいいとは思っていない」と述べた。

もちろん、被爆者の意見は一枚岩ではない。小学生のときに広島で被爆した山田玲子さんはスプートニクの取材に対し「オバマ大統領が被爆地を訪問し、被爆者と直接話をし、核兵器を使わないと誓うことが謝罪の代わりになる」と話してくれた。しかしこれは、謝罪がどのような形になって現れるのか、言葉なのか、行動なのかという点が異なるだけで、何らかの形での謝罪を求めたいというのが、被爆者の共通する想いだ。

日本政府はオバマ大統領の広島訪問にあたって謝罪の有無は問わない姿勢を崩しておらず、岸田外務大臣も「全ての被爆者の思いは、二度と被爆の惨禍を繰り返してほしくないということだ。謝罪する、しないではない」と述べている。そのような中、藤森氏の発言は被爆者の本音を代弁したと言えるだろう。

日本政府の「謝罪を求めない姿勢」に疑問を呈したのは日本被団協だけではない。やはり19日に行われた記者会見で、広島出身の衆議院議員・亀井静香氏は語気を強めて次のように話した。亀井氏の姉は広島の爆心地近くの女学校におり、後年、白血病で亡くなった。

亀井氏「オバマ大統領が広島を訪問されるという予定がおありのようですが、私の姉が原爆で殺された、ということだけを申し上げるわけではありません。反省もされない、謝罪もされないのであれば、もう、おいでいただかないでほしい。それをされないで、おいでいただくとすれば、凶悪な、残虐な、そうした戦闘行為をした国の現在の代表が、我々の前に見世物として姿を現すのか。

私はオバマ大統領はある部分で評価をしております。評価しておりますが、もし謝罪をされない、そういうことであれば、おいでいただくのはおやめになったほうがいいと、このように思います。もし、見物においでになるんであれば、大統領をおやめになられた後、おいでください。私も歓迎いたします」

被団協の田中熙巳事務局長は「オバマ大統領の広島訪問については、歓迎と言える状況には、私は理解できていない。『謝罪しなくてもいい』というのは口が割れても言えません」としながらも、この訪問の実現によって「オバマ大統領個人の原爆に対する体験が質的に変わるだろう」と期待感を示している」(「原爆投下への謝罪を求める声、日本で相次ぐ」

実は、被爆者の多数決で、オバマに謝罪を求めるかどうかを決めるのではない。まして安倍晋三の考えで決めるのでもない。広島・長崎への原爆投下は、日本全体の問題であり、わたしたちの問題である。

亀井静香は、日本には数少ないまともな政治家である。「反省もされない、謝罪もされないのであれば、もう、おいでいただかないでほしい」というのは、日本人として正しい考え方である。

それにしても米国に対して謝罪しろとは、亀井静香を除いて国会議員の誰もいわない。もし他にもいたら、ツイッターのDMで連絡してほしい。もちろん御用メディアも謝罪などとはいわない。

核廃絶をオバマを広島で語ったところで、世界の核保有国が同調するということは百パーセントありえない。第一、米国のネオコンと軍産複合体が聞かないだろう。オバマの空虚なアメリカンドリームを聞かされて、おバカな日本メディアがはしゃいで終わる。それだけのことだ。

極東の黄色い奴隷に、なぜわれわれ白人が謝らねばならないのか。日本人には原爆投下の謝罪をする必要はない、というのが戦後70年も占領を継続した米国エスタブリッシュメントの結論だった。それで安倍晋三に謝罪は必要ない、といわせ、日本がそういっているのだからと、黒人の大統領に広島見物させて帰らせることにしたのである。

むしろ恐ろしいのは、米国のエスタブリッシュメントが世界に発信する内容だ。それは核兵器を使用しても米国は謝罪しない、日本も謝罪しなくていい、といったではないか、といった事実である。つまり核兵器使用のハードルは極端に低くなった。これからも未来の謝罪は考慮することなく、米国が必要と考えた段階で核兵器を使用するという先例が作られるのである。

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笹井芳樹・小保方晴子バッシングに見る日本人の負のDNA

太平洋戦争を起こした日本民族の負のDNA。これは学校では教えない。かりに近現代を学校で学んでも、わからない。

それはそうである、わかっていない教師が教えているからだ。

山ほどある太平洋戦争の体験本を読んでも、戦争の過酷さ、非人間性はわかっても、太平洋戦争を起こした民族の負のDNAはわからない。これは書いている著者にも責任がある。本人たちもよくわからずに戦地に送り込まれ、そのまま戦後を送った人が書いている。

太平洋戦争を起こした民族の負のDNA。これを論じるには全体を見渡す力が必要になる。その数少ない著作に鈴木敏明の『逆境に生きた日本人』がある。

以前、鈴木敏明が『逆境に生きた日本人』で採り上げた日本民族の負のDNAとして、(1) 権威、権力に極端に弱い、(2) 変わり身が実に早い、(3) 裏切り者や変節者が多く出る、(4) 団結することができない、(5) 日本人は日本を愛せない、の5点を紹介した。

その後、わたしはそれに(6) 無責任である、(7) 総括(反省)しない、(8)民族として成長しない、(9)共生と自立ができない、(10)安全を犠牲にしてでも金儲けに走る、(11)深く考えるのが極端に苦手、(12)始めたことを途中でやめることができない、を捕捉して状況を論じてきた。

小保方晴子バッシングには、このなかのすべてが顔を出していた。

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(1) 権威、権力に極端に弱い(表面的には、東京の大手(「記者クラブ」)陰謀メディアや文科省、理研が、権威であり、権力だった。そこが笹井芳樹・小保方晴子を否定すると、異常なバッシングが始まった)

(2) 変わり身が実に早い(安倍晋三は、2014年6月に発表予定の成長戦略に、科学技術振興と女性の社会進出促進を盛り込む予定だった。しかし、米国の医・薬・保険業界の危機感を知ると、あっという間にSTAP細胞利用の計画を捨てた)

(3) 裏切り者や変節者が多く出る(これには理研の関係者など事欠かない)

(4) 団結することができない(外国人は、どうして日本人は自国の研究者を、こうも叩きまくるのだろうと呆れたにちがいない。とくにハーバード大は笑っていたのである)

(5) 日本人は日本を愛せない(国民は、自力で生きていけない人たちを国や政府は助けるべきだとは思わない、と考える割合が、日本は極端に多い。「What the World Thinks in 2007」の調査によると、日本 38%、米国 28%、英国 8%、仏 8%、独 7%、中国 9%、印度 8%となっており、あの強欲資本主義の米国よりも10%も多い。この冷酷さこそ、99%を団結させないための、メディアを使った1%の、最高達成のひとつである)

(6) 無責任である(笹井芳樹を自殺に追いやり、小保方晴子からは研究生活を奪ったのだが、どうやって責任をとるのか。もちろん、そんなことは考えたこともない連中がバッシングしたのである)

(7) 総括(反省)しない(これは絶対にやらないだろう)

(8)民族として成長しない(成長しないので、いずれ第二の小沢一郎、笹井芳樹、小保方晴子が犠牲者になる)

(9)共生と自立ができない(日本が、アジアに共生すべき友達がなく、米国から自立できないことは、世界が認めている)

(10)安全を犠牲にしてでも金儲けに走る(これは現在東京オリンピック招致収賄疑惑に顕在化している。金儲けのためなら、外人の被曝など問題にならないのだ)

(11)深く考えるのが極端に苦手(STAP細胞に関して、背景の米国の医・薬・保険業界の大きな力を考えられた者は、ほとんどいなかった)

(12)始めたことを途中でやめることができない(バッシングを始めると、相手の人権を完膚なきまで蹂躙し、自殺か辞職にまで追い込んだ。それを誇らしげに公言した者までいた)

だからわたしは、異常な小保方晴子バッシングのなかで、外国からSTAP細胞の真実が証明されるより他に、この問題に結論が出ることはないだろうと思っていた。

『Business Journal』(2016年4月14日)に、上田眞実が「瀬戸内寂聴が小保方晴子氏に熱烈エール! 「必ずあなたはよみがえります」」を書いている。こういう有名人の励ましは、自分が孤立していない、ひとりではないという、強い励ましになるものだ。なぜなら有名人の背後には多くの支持者がいるからだ。小保方晴子も心強かっただろう。瀬戸内寂聴はいいことをした。

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「瀬戸内寂聴氏(93)が、今月12日発売の「婦人公論」(中央公論新社)に掲載された連載エッセイ「わくわく日より」で、一連のSTAP細胞論文問題をめぐり2014年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子氏にエールを送っている。

寂聴氏は作家でありながら得度し、大僧正の僧位を持つ。1958年に自身の体験に似せた主人公の奔放な生き方を小説『花芯』で描き、当時の風潮に逆らったとして世間から激しい批判を浴び、5年間文壇から干された経験を持つ。

寂聴氏は「この一作の不幸な運命の為、かえって60年にわたる小説家の生活がつづいたという大切な作品である」と苦渋に耐えた思い出を語っている。

寂聴氏は小保方氏の文章力に感嘆、本人の写真などを排し文章だけで自身の思いを練り上げたその清冽さを讃え、1月に発売された小保方氏の告白本『あの日』(講談社)を徹夜で通読し、さらに読み返したという。

「婦人公論」編集部によると、この連載は年明けから始まり、「日頃、寂庵さんがお感じになったことを綴ってもらっている」ということで、4回目の4月26日号で小保方氏へのエールにつながったようだ。そして、寂庵氏は小保方氏へのマスコミ報道は「狂気」であると批判。小保方氏に「日本だけが生きる場所ではない。必ずあなたはよみがえります。私のように」と、再生を期待するメッセージで締めくくっている。

小保方氏の代理人である三木秀夫弁護士によると、小保方氏は女性として大先輩でもある大僧正のエールにとても喜んでいるという。

波瀾万丈の人生を体現する寂庵氏の作家人生の支柱となった作品『花芯』は安藤尋監督により映画化が決定しており、女優の村川絵梨主演で8月6日から全国で公開される」(「瀬戸内寂聴が小保方晴子氏に熱烈エール! 「必ずあなたはよみがえります」」

これまで述べてきたように、日本人の悪いクセで、多数派が叩き始めると(日本の場合、東京の大手(「記者クラブ」)陰謀メディアが、米日1%の利権のために、特定の個人バッシングを扇動する)、付和雷同して一緒に叩き始める。小沢一郎の場合に見られるように、それがアンシャン・レジーム(旧体制)の忌諱に触れると、その様は異常になってくる。

深刻なのは、ネットの有力ブロガーが、報酬を得てそのバッシングに加わっていることだ。要はネット上の工作員と同じことを、理論の粉飾を施して始める。見返りは、報酬の他にも職場の出世や講演の依頼やテレビの出演、出版などがある。

この者たちは、たびたび仕事をもらい、ツイッターやブログで特定の個人・集団を長期にわたって攻撃するようになるので、注意してネットをみていると、それが見破れるようになる。このメディアリテラシーも自分のものにしておくことが大切だ。

この者たちを使うのは、巨大な力なので、この者たちがTPPに反対したり、消費税増税、原発に反対したりすることはない。かといって、TPPに賛成したり、消費税増税、原発に賛成したりはしない。たいていの場合は、権力を批判する個人・組織への攻撃である。正体を見分けるのはそれほど難しくはない。

しかし、この者たちが無名の装いで、純粋に「理論」や「正義」の段平を振り回すから、多くの人がだまされてしまうのである。

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支配ツールとしての電通

STAP細胞を巡る笹井芳樹・小保方晴子バッシングは、悪夢のような事件であった。部外者のわたしがいうのだから、笹井芳樹・小保方晴子両人にとっては、それこそ死ぬか生き残れるか、といった深刻な問題だっただろう。

これは、笹井芳樹の自殺と小保方晴子の研究生活の放逐で、過渡的には幕を引いた。この事件は、いかなる意味においても戦後日本の恥部である。かれらの実験成果が真実であることは、外国の研究者によって明らかにされていくことになるであろう。

5月17日、わたしはSTAP細胞について、こんなツイートをした。ツイッターには140字の制限があり、ここでは割愛した部分を加えて、敷衍してご紹介する。

「「日本という軽薄」がある。そのひとつに、強い者について弱い者を叩くというのがある。これは日本人が改めねばならぬ大きな民族的欠点である。ネットまで荷担した小保方晴子バッシングは、その最たるものだった。彼女の功績は、米国を恐れぬ外国で正当に評価されると思っていたが、そのひとつがまた出てきた。(リンクはあとで紹介する)

真実を突き止めた若い研究者を、米国の医・薬・保険業界利権の片棒をかついで政治的に叩きまくり、笹井芳樹・小保方晴子を葬った日本の闇。この闇は、この世界の真の権力者が、政府ではなく、国際銀行家であることを知らぬ者たちによって実行されたものである。

いずれ笹井芳樹・小保方晴子の名誉は、この闇を恐れぬ外国で回復されると思っていたが、STAP現象確認に独有力大学が成功した。

笹井芳樹を自殺に追い込み、小保方晴子から研究生活をとり上げた連中は、今ではまるで安倍晋三のように、言論封殺に動いている。STAP細胞の話題そのものを恐れているのだ。STAP細胞を闇に葬った者たちには、その筋から頼まれてバッシングをやった者もいる。このことは知っておいた方がいい。金が渡っている者もいれば、ただ頼まれて調子に乗った者もいる。

その者たちの、正体の見破り方は、言説が常に権力の側に立っていること。あるいは結果的に安倍政権に利すること。TPPに触れないこと。原発に触れないこと。電通を批判しないこと、などだ。しかし、その知の商人が商売できるのは日本だけだ。外国でふたりの名誉は回復され始めた」

『Business Journal』(2016年5月14日)に「STAP現象確認に独有力大学が成功 責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる」という記事が載っている。

今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。

(中略)

海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。

(中略)

わかりやすく解説すると、以下のようになる。

<小保方氏が発見したSTAP現象を、がん細胞の一種であるJurkatT細胞を用いて再現実験を試みた。同細胞に対しては、小保方氏がネイチャーで発表した細胞に酸性ストレスをかける方法ではうまくいかなかったため、独自に修正した酸性ストレスをかける方法を試してみたところ、細胞が多能性(体のどんな細胞になれる能力)を示す反応を確認した。それと同時に細胞が死んでしまう現象も確認されたので、何が細胞の運命を分けているのかを探っていきたい>

がん細胞の分野で研究の価値大

今回の論文で多能性を確認したAP染色陽性細胞は、小保方氏らのSTAP論文でも発現が確認されている多能性マーカーのひとつである。細胞が酸性ストレスによって多能性を示すという反応は、まさに小保方氏が発見したSTAP現象そのものだ。

世界的に活躍する国際ジャーナリストで、自身もニューヨーク医科大学で基礎医学を学び医療問題に関するリポートも多い大野和基氏は、同論文を次のように評価している。

「STAP現象の論文は撤回されたが、少なくともがん細胞の分野ではまだまだ研究の価値がある、ということだ。細胞の多能性に対する酸性 pH の効果は、がん生物学(がん幹細胞も含む)の分野では、注目されるトピックであり、STAP細胞が、がん細胞ではできた可能性があることを、このハイデルベルク大学の論文は示している。

また、この研究者らの実験では、小保方氏が確認した多能性を示すOCT4の発現を変えることができなかったようだが、異なる結果として、De Los Angelesほかが、STAPプロトコルのような、強いストレスでOCT4の発現が増加した例を紹介している。

ともあれ、『ネイチャー』のSTAP論文撤回後、海外の大学、しかもハイデルベルク大学においてSTAP現象を確認する実験が行われたことは注目すべきことである

がん細胞の一種であるJurkatT細胞に対して、小保方氏が行った方法ではうまくいかなかった理由について、ある生物学の専門家は次のように分かりやすく説明してくれた。

細胞の種類によってストレス反応に違いがあることも一因と考えられます。小保方氏はがん細胞以外の細胞を使っていたため、ストレスをかけるpHの違いが出ても不思議ではありません。

また、培養系の実験では、緩衝材の違いはもちろん、試薬のロット(製造日)差によっても結果が違ってくるというのは周知の事実ですし、シャーレのメーカーによっても結果に違いが出ることがあるほどです。それほど微妙な調整が必要な世界であり、プロトコル(手順)通りにやっても同じ結果が得られないことは普通です。

ハイデルベルク大学の研究グループは試行錯誤の結果、独自にSTAP現象を確認する方法を見いだされたのではないでしょうか」

日本国内では、マスコミによる異常な偏向報道によって、完全に葬り去られたように印象づけられたSTAP現象だが、そのような先入観もない海外の大学によって再現実験が試みられた事実は大きい。

日本の専門家たちの間違い

一部の専門家は、小保方氏がSTAP細胞のレシピ(詳細な作製手順)を公表するサイト「STAP HOPE PAGE」を開設した際にも、「STAPを今さら研究する研究者は世界にどこにもいない」と批判していたが、それが完全な間違いであったことが証明された。

ネイチャーのSTAP論文が撤回された理由は、小保方氏が発見した「STAP現象」の否定ではなかったことは前回記事で述べた通りである。

小保方氏の人権を蹂躙するかのようなマスコミがつくり上げた世論に同調し、常識を逸脱した禁じ手まで使って論文をなきものとして責任逃れをした理研や早稲田大学と比べ、真摯に生物学的現象を追究するハイデルベルク大学のニュートラルな姿勢は、科学に向き合う本来のあり方を教えてくれる。

ハイデルベルク大学が発表した今回の論文によって、STAP現象に対する世界的な関心が再び高まっていくかもしれない」(「STAP現象確認に独有力大学が成功 責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる」

この文章を読んでも、よかった、というより、若い研究者に加えられた、ネットも荷担したメディアスクラムの軽薄さ、ひどさが蘇り、暗澹たる気分になる。

理研や早稲田大学は恥じるがいい。なぜ、そこまで笹井芳樹、小保方晴子を追い詰めたか。それは学問的な問題ではまったくない。「大きな力」が働き、迎合し、保身を図り、真実を闇に葬ったのである。

小保方晴子も、闘うことが、笹井芳樹の霊に報いる道であることに気付いたのかもしれない。

小保方が倒れたら、あるいは不本意な発言で日本的な収拾を図ったら、笹井芳樹は二度目の死を迎えることになる。

人生は一回きりである。自分の信念を曲げないことだ。どのように巨大な権力でもひとつの真実を消し去ることはできないのである。

さて、東京オリンピック招致の不正疑惑が国際的な広がりを見せてきた。

不正をやった連中は、いつバレるか、ひやひやしていたのである。

それにしても、この東京オリンピックほど、世襲によって劣化した日本政治の絶望的状況を露出するものはない。

日本以外の国で、福島第1原発クラスの事件を起こして、嘘をついてまでオリンピックを開く国などないだろう。このことをわたしたちは真剣に考える必要がある。

もしこのままオリンピックを強行すれば、間違いなく帰国した外国選手たちに被曝で告発されるだろう。

メインスタジアムに聖火台がないことに、関係者の誰も気づかなかった。これは信じられぬことだ。設計案を承認してだいぶたってから、そういえば聖火台がない、と騒ぎ出したのである。シロアリたちの念頭にあるのは金儲けなので、聖火台などどうでもよかったのである。

すでに都外への移住を考えている人の割合が4割にも上っている首都。この割合は、オリンピックの2020年ころには、さらに激増するだろう。その東京でオリンピックをやるのか。

何のことはない、東京オリンピックを招致したことで、隠蔽好きの1%の思惑とは違って、2020年まで世界から東京の放射能汚染が問題にされることになった。

第一、政府自体がすでに中央省庁、独立行政法人の研究機関などの地方移転をやり始めた。首都への一極集中の是正などとごまかしているのは、東京の地価の暴落が国家破綻につながるからだ。原因は放射能汚染である。

人がいなくなるといえば、原発作業員は、2020年にまだ確保され続けているのか。

かりに確保されていても、福島第1原発の施設は、倒壊せずに2020年までもってくれるのだろうか。汚染水を海へ放出しているが、それへの海外の批判は高まりこそすれ、沈静化することはない。

流入してくる地下水を裁くことは自然との闘いであり、無謀である。それより、地下水で軟弱な地盤を「凍土方式」で掘りまくったので、建屋が崩壊する可能性がある。

2020年までに、巨大な地震・台風・竜巻が福島第1原発を襲っていないか。この危機は、永遠に継続する。

中国敵視の尖閣紛争で、さらには自衛隊の中東派兵で、オリンピックどころではない危機的状況になる可能性もある。

以上のようなことを心配していたら、ついに外国の検察から招致不正疑惑が持ち上がってきた。これが日本の検察だったら、まず権力の不正など調査自体をしない。すぐに関係部局から総理にまで情報が届き、不問に付されたであろう。何しろ総理自身が嘘をついてまで奪い取ったオリンピックだから、それをぶちこわしにするようなことはしない。

不正をフランス検察が調べている。そして英国のメディアが不正を報道する。検察とメディア。いずれも日本では米日1%に仕える組織だ。それが外国だから、不正が暴かれる一縷の望みがある。

金塗れの汚いオリンピック。IOCがもっとも恐れているのはそのイメージが拡散することだろう。これがロシアだったら米国が先頭に立ってオリンピック潰しにかかっていることだろう。しかし、何しろ植民地の不正である。今は傍観を決め込んでいる。

わたしたちの血税が、隠蔽工作のために今度はフランス政界にばらまかれる、という可能性はある。恥の上塗りというやつだ。何しろ問題が起きると、日本の官僚・政界・財界・電通は、「金目でしょ」政治しか知らないのである。

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1%の「最後は金目でしょ」政治が日本を不幸にする

東京オリンピックについては、福島第1原発が破壊されたあと、「放射能汚染を抱えてオリンピック開催どころか」と思っている国民は多い。

石原慎太郎の思いつきで招致活動を始めてしまった。政界・財界のシロアリがたかって、「最後は金目でしょ」運動を展開してきた。

その結果、愚かなうえに危険、それに堕落がブレンドされた東京オリンピックが決まってしまった。その後が凄まじい。都知事問題、新国立問題、エンブレム問題、予算問題、コンサルタント料を装ったワイロ問題と留まることを知らない。ついに外国(フランス)の検察が動き始めた。名目はコンサルタント料としながら、裏で金(税金)で東京開催の票を買ったのである。

(デザインが札束で描かれている。シロアリたちがやった「金目でしょ」政治の結末)

(デザインが札束で描かれている。シロアリたちがやった「金目でしょ」政治の結末)

恥である。国内の「最後は金目でしょ」政治を、世界でもやったために、赤っ恥をかくことになってしまったのだ。

フランス検察によって、招致運動において、日本の招致委員会は買収までやっていたことが明らかになった。決定に票をもつ国際陸連関係者に200万ドル(約2億4800万円)を渡していたのである。

しかし、買収はなぜバレてしまったのか。それが金をもらったパパ・マッサタ(国際陸連元会長でIOC元委員、ラミン・ディアクの息子)の「爆買い」だったというから笑わせる。

2013年9月ごろ、パパ・マッサタは思わぬ大金を手にして舞い上がった。パリで高級時計など高額な買い物をした。その額、なんと約2000万円。フランスの検察は、この高級時計などが東京招致に協力した複数のIOCメンバーに渡されたとみて捜査している。

恥である。しかし、今度はフランス政界に向けて「最後は金目でしょ」政治をやって隠蔽する可能性がある。

この買収劇のポイントは以下の2点である。

1 金を送った、当時の日本側組織「招致委員会」は、すでに解散

2 金を貰ったブラックタイディングズ社(シンガポール)は、アパートの一室の、実質的なペーパーカンパニー

つまり、収賄の出発点となった組織は、すでになくなっているのだ。考えようによっては、悪質で周到な計画的犯行ともとれる。

世界は、日本とは違って、この事件を大きく報道している。

ブログ『星の金貨』が『ガーディアン』(5月13日)の「2020年東京オリンピック招致の贈収賄と不正、捜査結果を待つIOC」を翻訳して掲載してくれている。「前編」と「後編」とに分けてあるが、「後編」の一部だけ紹介しよう。

「今回の疑惑はIOCがただでさえ難問を抱えている最中に表ざたになりました。

この夏オリンピックの開催が予定されているリオデジャネイロは現在首相が深刻な政治問題の渦中にある上、その開催・運営能力に対する疑問が再浮上しており、IOCに対する圧力となっています。

さらには2024年以降のオリンピック開催地への立候補準備を進めている各国の都市に対し、大会開催が名誉と価値に溢れたものである事を納得させられるかという問題も生じることになりました。

2020年の東京開催の実現に関わる巨額の不正資金の支払いについて、電通が果たした役割についても疑問が生じています。
電通は日本の巨大広告会社ですが、国際陸上連盟(IAAF)の2029年までの一切の広告権利を電通が取得できるように、今回の疑惑の中心人物であるラミン・ディアク氏は辞任直前まであらゆる手段を尽くしました。

世界アンチドーピング機関(WADA)のディック・パウンド氏が議長をつとめ独立委員会が明らかにした報告書は、イアン・タン・トン・ハン氏が管理する不正資金の隠匿口座の存在について詳述しています。

イアン・タン・トン・ハン氏は日本の電通の子会社で、スイスのルツェルンに拠点を置くスポーツ事業の「アスリート・マネジメント・アンド・サービス」社の顧問を務めていたことがあります。
「アスリート・マネジメント・アンド・サービス」社は国際陸上連盟(IAAF)の広告等の商業権利を扱うために設立された会社です。

コンピュータによる分析の結果、タン・トン・ハン氏はラミン・ディアック氏を含む国際陸上連盟(IAAF)の高官と頻繁に、そして定期的に接触し、「国際陸上連盟(IAAF)の役員のひとりであるかのように行動し」「国際陸上連盟(IAAF)の非公式の支配機構の一員であるかのように見えていた」ことが判明しました。

タン・トン・ハン氏は2014年に生まれた自分の子供をマッサタと名付けるほど、パパ・マッサタ・ディアク氏と親密な関係にありました。
報告書はさらにタン・トン・ハン氏がディアク・ファミリーと現在も続く共通の利害をシンガポールとセネガルに保有しているものと見られるとしています。

国際刑事警察機構(インターポール)はパパ・マッサタ・ディアク氏の逮捕を正式に通知しましたが、同氏はセネガル国内に潜伏しています。
ガーディアンからの質問に対し、日本の電通の広報担当者は同社が今回の不正資金の支払いについては一切関知しておらず、タン・トン・ハン氏を顧問として雇ったことも無いと語りました。

世界最大の広告企業のひとつである電通は先に、パパ・マッサタ・ディアク氏は国際陸上連盟(IAAF)の顧問ではあったが、電通の顧問であった事実は無いと表明していました。

(中略)

パウンド委員会報告の補足には2020年のオリンピック開催地決定の際、行なわれた可能性がある犯罪のシナリオについて次のように記載されています。
日本のスポンサーがIAAFとの協定に署名したことを受け、ラミン・ディアク氏がイスタンブールに対する支持を翻して東京支持へと立場を変えた」(「2020年東京オリンピック招致の贈収賄と不正、捜査結果を待つIOC」

天網恢恢疎にして漏らさず、とはよくいったものだ。

日本の劣化した政治が、結局、今夏のリオオリンピックの政治問題と運営能力とで悩んでいたIOCを直撃した。

もっと悪いのは、オリンピック開催にまつわる誇りを、東京の劣悪な「最後は金目でしょ」政治が奪ったことである。

ここでわたしたちが注目すべきは、2020年の東京開催の不正資金疑惑に関して、電通の名前が外国で大きく採り上げられたことだ。

日本では、第4権力としてマスメディアが存在している。そして第5権力として電通・博報堂などの広告代理店が存在している。この第5権力が実質的に第4権力を支配している。

電通は、しかしながら、これまで表には出てこなかった。それが「パナマ文書」といい、今回の不正疑惑といい、一挙に表舞台に引き出された感じだ。

電通が仕切っている様がよくわかる。電通から、電通の子会社の顧問イアン・タン・トン・ハンへ指示がおりる。このタン・トン・ハンと、金が振り込まれたパパ・マッサタ・ディアクとは親密な関係にあった。

タン・トン・ハンは、ラミン・ディアックを含む国際陸上連盟(IAAF)の高官と頻繁に接触した。やがてラミン・ディアクはイスタンブールに対する支持を翻して東京支持へと変わる。

関係の頂点に電通がいる。

「最後は金目でしょ」政治の1%は、金を払わない。もっぱら99%から搾取して、東京オリンピック招致を金で勝ちとり、1%の利益を獲得するのである。

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広島への第二の原爆投下

5月14日、安倍晋三は、オバマの広島見物(謝罪しない宗主国のトップは、見物にくるのである)に関して、「歴史的な訪問にしなければならない」と述べた。

それにしても、それほどオバマの広島見物はすごいことなのか。実は、それはすごいことなのである。なぜなら謝罪なしの広島見物をやってのけ、日本の政権も謝罪を要求しないという意味で、実にすごいことなのだ。

安倍は「世界で唯一の戦争被爆国の首相と、世界で唯一核兵器を使用した国の指導者が共に犠牲者に哀悼の誠をささげることは、核のない世界に向けての一歩になる」と語った。米国へのヨイショが身に染みついているのである。

戦後の日本の1%は、民族の負の遺産を語るのが好きだ。「世界で唯一の戦争被爆国」、「失われた10年」、「失われた20年」、「失われた30年」(どこまで失い続けるのか。いっそ「永遠に続く喪失」とでもしておけばいいのだ)「阪神・淡路大震災の教訓」、「東日本大震災の教訓」、「福島を完全にコントロール」……。すべてに失政が深く絡んでいるのだが、それさえわからなくなっているのだ。

だいたい不幸や悲劇は、誇らしげに他人に語るものではない。それさえわからなくなっているのである。

『Sputnik日本』(2016年5月10日)が「オバマ米大統領、訪日で広島視察」と題して、次のように報じている。

「オバマ米大統領は5月末の訪日時に広島を視察する。
10日、ホワイトハウスが明らかにした。

オバマ大統領 原爆投下について日本に謝罪の必要はない

今までに広島訪問を行った米大統領はいなかったことから、オバマ氏は米大統領として初めて広島を訪問することになる。

米空軍は第2次世界大戦も最終段階に入っていた1945年8月6日に広島に、また9日には長崎にそれぞれ原爆「リトルボーイ」「ファットマン」を投下した。広島では1発の原爆投下によって14万人近くの人命が失われた」(「オバマ米大統領、訪日で広島視察」

わたしは、メルマガ『兵頭正俊の優しさ出前』の「オバマの広島センチメンタル・ジャーニイ」(2016年5月2日号)で、伊勢志摩サミット(5月26、27日)でやってくるオバマについて書いた。そのとき、オバマが被爆地の広島を訪問するか否かについて、訪問する場合と訪問しない場合とに分けて、その理由を次のように分析した。

もしオバマが広島を訪問する場合の6点の理由。

1 オバマの任期が二期目に入り、かれ個人への政治的影響が少ないこと

2 4月11日に、米国の現役閣僚として、ケリー国務長官が平和記念公園を訪ねて原爆ドームを視察していること。かれは記者会見で「大統領もここにきてほしい」と語っていること

3 オバマの非核化運動に弾みがつくこと

4 米国離れが続く世界で、日本をつなぎ止めておきたいこと

5 日米同盟の深化の象徴となること

6 ニューヨーク・タイムズとワシントン・ポストが、オバマの広島訪問を求める社説を載せたこと

反対に、オバマが広島訪問をやめる場合の5点の理由。

1 退役軍人を中心とした米国保守層の反発と批判

2 中国・韓国の警戒と反発への配慮(広島・長崎が免罪符になり、日本の戦争責任が後退する)

3 米国大統領選への配慮(共和党からの謝罪旅行の批判)

4 日本軍国主義と米国とともに戦って勝利したとする中国共産党正当性への配慮

5 太平洋戦争における日本加害者論の根拠が、希薄になることへの、米・中・韓の共通した危惧

結局、オバマは謝罪せずに今月27日に広島を見物して帰るということに落ち着いた。

なぜ長崎は見物さえしないのだろう。

(1945年原爆投下直後の長崎。米軍の報道写真家ジョー・オダネル「10歳ぐらいの少年が歩いてくるのが目に留まりました。おんぶひもをたすきにかけて、幼子を背中に背負っています。(中略)背中の赤ん坊はぐっすり眠っているのか、首を後ろにのけぞらせたままです。(中略)白いマスクの男達がおもむろに近づき、ゆっくりとおんぶひもを解き始めました。この時私は、背中の幼子が既に死んでいる事に初めて気付いたのです。(中略)まず幼い肉体が火に溶けるジューという音がしました。(中略)その時です、炎を食い入るように見つめる少年の唇に血がにじんでいるのに気が付いたのは。少年があまりきつく噛み締めている為、唇の血は流れる事もなく、ただ少年の下唇に赤くにじんでいました。夕日のような炎が静まると、少年はくるりときびすを返し、沈黙のまま焼き場を去っていきました」)

(1945年原爆投下直後の長崎。米軍の報道写真家ジョー・オダネル「10歳ぐらいの少年が歩いてくるのが目に留まりました。おんぶひもをたすきにかけて、幼子を背中に背負っています。(中略)背中の赤ん坊はぐっすり眠っているのか、首を後ろにのけぞらせたままです。(中略)白いマスクの男達がおもむろに近づき、ゆっくりとおんぶひもを解き始めました。この時私は、背中の幼子が既に死んでいる事に初めて気付いたのです。(中略)まず幼い肉体が火に溶けるジューという音がしました。(中略)その時です、炎を食い入るように見つめる少年の唇に血がにじんでいるのに気が付いたのは。少年があまりきつく噛み締めている為、唇の血は流れる事もなく、ただ少年の下唇に赤くにじんでいました。夕日のような炎が静まると、少年はくるりときびすを返し、沈黙のまま焼き場を去っていきました」)

原爆投下された1945年当時の長崎は、500年以上も続いた日本キリスト教の中心地であった。米国は、市の中心部に投下した広島とは違って、長崎では、わざわざ軍需工場の三菱造船所を外し、浦上天主堂があった市の北西部を狙っている。

米国はすでに戦後を考えており、神としての天皇がいなくなった間隙をキリスト教が埋めることを潰しておく必要があった。極東の場末の神道などどうでもいい。欧米からはあらかじめ場末のカルトとして排除されている。しかし、キリスト教は世界への発信力がある。フリーメイソン(その奥の院としてのイルミナティ)への反撃力もある。

長崎は、米国も恐れる日本のバチカンであった。その象徴としてキリスト教大聖堂を狙ったイルミナティの、反キリスト教の戦略が長崎への投下を隠し続けるのである。

広島・長崎への原爆投下を、米国は戦争を終結させるためのものとして語る。しかし、この当時の日本に戦争継続の余力はなかった。昭和天皇裕仁はすでに戦犯免責を求めて画策していた。すでに制空権は奪われ、好き放題に大都市は焼き払われていた。

広島と長崎とで、違う原爆を市民に対して使ったのは、明らかに人体実験のためである。広島では爆弾の燃料としてウラン235(TNT火薬換算15kt)が使われた。

長崎では、破壊力が強力な最新のプルトニュウム239(TNT火薬換算22kt)が使われた。広島の1.5倍の威力である。

技術的な意味においても、政治的な意味においても、米国1%にとっては、広島より遙かに長崎の方が位置づけが重いのである。だから長崎は隠されるのだ。

フリーメイソンのトルーマン大統領は、原爆投下の指示書にサインしたとき、周囲の閣僚に向かって笑い、「獣(のような人間)に対処するときは、彼らを獣として扱わなければならない」と言い放ったといわれる。おそらく、そのときのトルーマンは獣の顔をしていたのだろう。

オバマの広島見物に関して、こんなツイートが目についた。

「有田芳生

自民党衆議院議員の重鎮たちがダブル選は確実と動き出している。ある議員に根拠はと聞けば、オバマ大統領の広島訪問で決定的になったという。さらに昨夜は都知事選があると聞いた。まさかと思っていたら、さきほど衆参ダブルに加え、都知事選あるかもと連絡があった。
「まさか」があるからわからない。

昨夕ある大臣経験者と話をしました。何人もの自民党ベテラン議員の名前をあげ、みんな衆参ダブル選挙があると言い出したというのです。根拠を訊ねるとオバマ大統領の広島訪問が決定的だといいます。たしかに解散は首相の専権事項です。しかし方向性ある雰囲気は現実を動かしていきます。要注意です。

橋下徹

オバマ氏の任期はどうせあと半年ちょっと。そうであれば反対者の声など無視して、広島訪問で原爆投下の過ちを認め、被爆者の心情に寄り添い、核兵器廃絶への決意を表明する。それも安倍首相と一緒に。これこそ世界を動かすメッセージとなり最高の政治的レガシーになる。そんな政治判断はできないのかね。

被爆者の心情を無視した形でオバマ氏の広島訪問の意義付けをするのは、自称インテリたちのいつものかっこつけの典型例。こういう、いわゆるエスタブリッシュメントの欺瞞的政治への怒りが、トランプ旋風の根拠。

オバマ大統領が広島を訪問したからといって核廃絶が進むわけではない。しかし過去の戦争について謝罪は不要という基準が確立することになる。広島訪問で歓喜している朝日や毎日、その一派の自称インテリはこの意味を分かっているのかな?

asuka

日本人はオバマが広島に行っても騙されたらダメだよ。アメリカの年間軍事予算70兆円。核兵器近代化する為に100兆円。広島の訪問は日本への核配備が狙いかもよ。

エリック ・C

オバマ大統領が広島を尋ねる訳だが、これを機会にアメリカが原爆を落としたのは、アメリカがわざと日本にパールハーバーを攻撃せざるを得なくさせたのと同じように日本政府がアメリカに原爆を落とさせた面がある事を指摘したい。日本に原爆を落とさせたのは当時の安倍政権の様な日本政府だった。

日刊ゲンダイ

【政治】世界最大の“核武装国家”である米国はいまだに新型核兵器の開発に余念がありません。今回のオバマ大統領広島訪問を「歴史的」と絶賛してハシャいでいるのは日本政府だけです。

Masa Okumura

オバマの広島訪問、核廃絶の裏で、米国は最新の原爆を1兆ドルの予算で開発中

パレスチナ情報共同デスク.JP

広島のオバマ「私達はシリアに民主主義をもたらそうとしています。あなたの国にしたのと同じ方法で

2004年の民主党大会の基調講演でオバマは「進歩のアメリカと保守のアメリカとがあるのではない―アメリカ合衆国があるのみだ。黒人のアメリカが、白人のアメリカが、ラテン系人のアメリカが、アジア系人のアメリカがあるのではない ―― あるのはアメリカ合衆国だ」と語った。

この空虚な美辞麗句に人々は酔いしれた。この嘘は現実がすぐにあばいた。米国には、進歩のアメリカと保守のアメリカとがあった。アメリカ合衆国なんてなかった。あったのは依然として黒人のアメリカであり、白人のアメリカだった。ラテン系人のアメリカが存在し、アジア系人のアメリカが存在した。だから正直なトランプはメキシコとの国境沿いに、メキシコの金で壁を作るといって拍手喝采を受けるのである。

キング牧師は、人種差別の問題、経済的搾取の問題、戦争の問題を、三大悪としてすべて一緒につながっていることを喝破した。オバマが任期中にやったことは、この三大悪を拡大し、強化したことである。アジアでのTPP 、ヨーロッパでのTTIPはその象徴である。米国の黒人は、皮肉なことにむしろトランプやサンダースによって部分的に救われるかもしれない。

オバマ大統領誕生の意味は、黒人を差別し、排除してきた白人の偽善が、過去を免罪しようとしたのである。

その動機は広島でも実行される。広島見物で実現されるのは、広島・長崎への二度目の原爆投下であり、原爆ホロコーストの免罪であり、謝罪なしに広島見物を実現したという米国の最終的勝利の勝ちどきなのである。

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「パナマ文書」が露出させた邪悪

「パナマ文書」について異様な現象がある。それは、メディアが99%の側にたって、この脱税行為を真面目に採り上げないことだ。逆に合法の大合唱といった、欧米と比べても、いかに日本の政治・メディアが堕落し、富裕層の側に立つ酷いものであるかを証明するかたちになっている。

Panama document (2)

こういう場合は、アジアの場末の、ローカルな御用知識人が登場してくる。ひとりはホリエモンである。「パナマ文書のどこにニュースバリューがあるのかさっぱりわからん。普通に個人として無駄な税金納めないのって普通じゃね?」とツイートした。また、5月10日の『直撃LIVE グッディ!』(フジテレビ)では、元犬HKの木村太郎が、「ここ(パナマ文書)に名前があったからって違法行為でもなんでもない」として、こんなことをわめきたてた。

「タックスヘイブンってのは、節税組織でも脱税組織でもないの。これは、単に名前の分からない会社を税金を払わなくてつくることができる、それだけのことなの。そこに日本から金を送るでしょ、当然、そうすると日本の税務当局っていうのはね全部把握できるんだから、いま」

「だから会社はね、申告して送ってるんですよ。そうすると会社の財務諸表に残んの。必ず、年度末に税務署から『あれどうなりましたか?』って聞かれるわけ。パナマ経由でアメリカに投資して儲かりました、するとアメリカで税金かかりました、それで比べて日本の税金が多かったら、その差額を日本で払わされる。あの、ちゃんと、タックスヘイブン制度っていうのは日本の税制にはあって、脱税することは絶対にできない

タックスヘイブンがいきなり節税制度や脱税制度だっていうのは間違いだし、こういうところに名前が出てきた会社っていうのは、本当は真っ正直にやってる会社。これがないと、日本の経済活動、金融活動っていうのはメチャクチャになってしまう」

「これは節税にもなってない。要するにこのシステムを使って、日本のものすごい金融が動いてるわけ。その結果が、たとえば生命保険になっていたり、年金にもなっていたりするわけ。何兆円って金が動いてる、投資しないと、日本に置いておいたって一銭にもならない。だから、その過程のなかで使われている仕組みなわけです。だから、これを否定しちゃうと成り立たなくなってしまう

木村太郎は、米国が、2001年のタックス・ギャップを3,450億ドルと推計し、その84%以上の2,900億ドルを徴収できなかったことを知らないらしい。これは米議会に報告されている。しかし、日本の課税当局は、タックス・ギャップの額を推計しようとさえしない。また、木村は、タックス・ヘイブンが、マネー・ロンダリングやテロ資金へ回っていることを知らないらしい。

日本は1%同士で利権を守る。そして臭いものに蓋をするのである。危機には、木村のようなB層対策の御用評論家が担ぎ出されて、与太話をして小遣い銭を稼ぐことになっているのだ。

タックス・ヘイブンの悪事として、志賀櫻は次の3点が現実化すると述べる。

「(1) 高額所得者や大企業による脱税・租税回避

(2) マネー・ロンダリング、テロ資金への関与

(3) 巨額投機マネーによる世界経済の大規模な破壊」(『タックス・ヘイブン―逃げていく税金』)

だから日本を除く世界中でこの租税回避・脱税をいかに封じ込めるか、真剣に取り組んでいるのだ。

Panama document (3)

タックス・ヘイブンについて、こんなツイートが目についた。

「やのっち

【「パナマ文書」アベシ官邸も国税庁も“ヤル気ゼロ”】民進党・宮崎議員「調査をすれば、政治家本人が関わっているケースが見つかるかもしれない。不適切な租税回避をしている企業から多額の献金をもらっている政治家が出てくる可能性もある

【<パナマ文書>富裕層は課税のがれ 官僚は言いのがれ】民進党・山井議員「日本の会社や個人名がこれだけ入ったリストが明らかになった。調査しますと言わないと国民は納得しないのではないか?

創価企業には、事前に国税内部の情報が創価信者から入るため、対応ができる。調査対象から外してもらう特典もあるようです。だから、何の信仰もない経営者が創価企業となる道を選んだりします。国が腐りきっているさまがはっきり見えてきます。

安保 多稼士

タックスヘイブンを問題にするのなら、戦時中に3兆円もの資産をスイス銀行に退避し、その後、1円も税金を払わず、国民の血税で贅沢な生活をしている連中に目を向けたまえよ。その国民を売り飛ばし、殺害して形成された資産を没収し国民のために使えば、犠牲になった方々も喜ぶだろう

「調査をすれば、政治家本人が関わっているケースが見つかるかもしれない。不適切な租税回避をしている企業から多額の献金をもらっている政治家が出てくる可能性もある」。だから調査しないのであるが、酷い政権だ。与党に都合の悪いことは、すべて無視である。

愚かなお子ちゃま政治は純化され、東京オリンピックのように、世界的な規模で恥をかくことが多くなった。せめて与党に正義なりあったらいいのだが、昨今は政治に邪悪が横溢してきた。

天皇財閥のタックス・ヘイブンの解明も、現在のタックス・ヘイブンを明らかにしていくうちに、緒に就くだろう。

『simatyan2のブログ』が、「5月10日午前3時、約束どおりパナマ文書が公開されました。一応、現時点で判明している企業は以下のとおりです」として、次の企業・個人を公開している。

「パナマ文書リスト

※2013年オフショアリークスにも該当の場合★マーク付き

創価学会

ドワンゴ★

加藤康子(東京個別指導学院)

上島豪太(UCC)

三木谷浩史(楽天)★

柳井正(ユニクロ)★

安田隆夫(ドン・キホーテ)

福武総一郎(ベネッセ)

岡田和生(ユニバーサルエンターテインメント)

三菱★

三井★

住友★

ソフトバンク

電通★

イオン

東京電力

丸紅★

伊藤忠商事★

双日

豊田通商

ロッテ

原田泳幸(ベネッセ・日本マクドナルド)

日産

富士電機

重田康光(光通信)

日本経済新聞

バンダイナムコ

コナミ

セコム★

オリックス★

野村證券★

大和証券★

ライブドア

JAL★

ダイキン

タニタ

マルハニチロ

NTTドコモ★

サントリー

ソニー

株式会社やずや

サトウテック」(『simatyan2のブログ』

「パナマ文書」日本関係の一部であるが、創価学会がはいっており、加藤康子(東京個別指導学院)が入っている。三木谷浩史(楽天)も柳井正(ユニクロ)、福武総一郎(ベネッセ)の名前もある。

三菱、三井、住友といった旧財閥も利用している。日本の情報空間を支配する電通もしっかり利用している。だからメディアはタックス・ヘイブンに触れられないのだ。

亡国の電力会社、東京電力もタックス・ヘイブンをやっていた。国土の半分を放射能汚染まみれにし、国民の税金をせしめ、大幅な黒字を出した。しかし、電気料金を下げるどころか、脱税に努める。このように一民間企業をのさばらせたのも政治の劣化のせいである。

木村太郎のようなおバカもいることだから、タックス・ヘイブンが脱税であり、巨額の税収不足をもたらすことを、確認しておかねばならない。

米国は、およそ1万社ほどがケイマン諸島のタックス・ヘイブンに会社の本拠地を移している。それで失う税収は、年間11兆円ともいわれる。

志賀櫻は、『タックス・ヘイブン ―― 逃げていく税金』のなかで書いている。

「アメリカ式の「小さな政府」が日本で受け入れられるとは思わない。いま日本には、一定規模の公共サービスが必要であるという国民的合意がある。その一定規模の公共部門の支出を賄うための財源は基本的には税金でなければならないが、税収が減りつつあるなか、公共支出にかけられる財源には自ずと限りがある。国債も財源としてありうるが、負担が後世代にまわってしまう。

このように公共支出に限りがある状況の下で、高額所得者が税金対策を講じて、課税を免れている。そのしわ寄せはどこに来るであろうか。中間所得者層である。もっとひどい状態になれば低所得者層にも税負担増と福祉の減退というしわ寄せがくる。

富裕層の税金が逃げたあとで割を食うのは、まじめに税金を払っている中間所得者層と低所得者層である。中間所得者層と低所得者層は、富裕層のように、タックス・ヘイブンに所得や資産を逃して税を免れるという方法をとることができないからである

タックス・ヘイブンで、1%が課税を免れれば、そのしわ寄せは99%の増税と社会保障の減額になって顕れる。

それを調査さえしないというのであるから、安倍政権は、99%への増税と社会保障の切り捨てをやるつもりなのだ。

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